パリ大学がビットコインの金融市場に対してのリスクヘッジについて論文を発表した。

同論文ではフィナンシャル・タイムズ株価指数や短期的な米ドルに対するリスクヘッジについて言及している。

ビットコインは金融市場のリスクヘッジとしてなり得る

パリ大学の研究者によって今年に発表された "Proxy-heging of Bitcoin exposures with altcoins "と題された論文では、暗号資産(仮想通貨)市場とその中でのビットコインの役割におけるヘッジに関連するリスクを検討している。

元来、ビットコインのリスクヘッジや長期的な投資手段としての価値定義は、10年という長い歴史を経ても議論されており、機関投資家の間でも同じことが言われている。

そのため、パンデミックで経済の不確実性が高まる中で、ビットコインはその主張が真実であるのか試されるかもしれない。

同論文では、伝統的な金融市場に対するヘッジという観点で、以下のように研究結果が示されている。

ビットコインは、フィナンシャル・タイムズ株価指数の株式に対するヘッジとして利用することができる。さらに、ビットコインは短期的には米ドルに対するヘッジとして使用することもできる。ビットコインは、金と同じヘッジ能力の一部を発揮し、市場特有のリスクをヘッジするために市場アナリストが利用できる様々なツールに含めることができる。

さらに同論文は、空売りのようなプロキシヘッジの手法が非常に効果的であることも指摘している。

プロキシヘッジ戦略としての空売りは、ポートフォリオ全体で少数の暗号資産(仮想通貨)を使ってヘッジしたいと考えている暗号資産(仮想通貨)投資家に最も適している。

最近ではヘッジファンド界の大物であるPaul Tudor Jones氏がビットコインを含むポートフォリオに関して支持を表明しており、これは機関投資家市場への進出が進んでいるビットコインとって非常に有益なものとなっている。

しかし、同論文は、暗号資産(仮想通貨)のようなデジタル資産には「過剰なリスク」があると強調して指摘している。

通貨単位ではなく投資対象としてのビットコインは、過剰なリスクと低いリターンに関連している。このようなパフォーマンスの悪さは、ビットコインを通貨として使い、裁定利益を追求する投資家を落胆させる。

リスクヘッジだけでなく安定した投資対象としての地位を確立できるのか、今後のビットコインの成長に期待したい。

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