とうとうアメリカも仮想通貨に対して積極的に動き出すか

アメリカのCFTC（商品先物取引委員会）議長のヒース・ターバート氏は、「暗号資産(仮想通貨)・ブロックチェーン技術領域においても、アメリカが主導権を握り世界を先導していくべきだ」と、自身の仮想通分野に対する積極的な見解を公言した。 

昨今、中国・フランスなど、以前まで暗号資産(仮想通貨)に対して懐疑的な姿勢を見せていた国々が、打って変わって暗号資産(仮想通貨)やブロックチェーン技術導入に対して積極的な取り組みを開始している。 

そんな中、大国アメリカでは依然として暗号資産(仮想通貨)に関する規制は不透明であり、これらの領域で他国に遅れをとっていることは否めない。 

ターバート議長は、「暗号資産(仮想通貨)やブロックチェーン技術などの新興技術は、アメリカ国内でももっと歓迎されるべきだ。」と述べるとともに、「(これらの領域で) 安定した規制環境を作りたいという願望が生じた。」と語る。

さらに同議長は、「暗号資産(仮想通貨)及びブロックチェーン技術が、世界の金融システムに『根本的な変革』をもたらす可能性がある。」と、強気な意見を抱いていることも明らかにした。

このアメリカ政府機関であるCFTCの積極的な視点は暗号資産(仮想通貨)市場にどう影響するか。

アメリカが正式に暗号資産(仮想通貨)・ブロックチェーン領域に参入するとなると間違いなく、中長期的にビットコイン含む多くの通貨はポジティブな値動きを見せるだろう。

また、アメリカの今後の動向次第では、暗号資産(仮想通貨)のグローバルな本格普及への可能性も高まる。

暗号資産(仮想通貨)への期待はより一層膨らむばかりだ。

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