世界の主要銀行がビットコイン現物ETFへの投資を明らかにし、伝統的な金融機関が仮想通貨市場に積極的に関与する新たな動きを示している。
大手金融が保有報告を提出
企業が四半期ごとに保有資産を米証券取引委員会(SEC)に報告する『フォーム13F』で、大手金融機関のビットコイン現物ETFの保有が明らかになっている。
USバンコープは5月8日に1,500万ドル(約23.3億円)以上のビットコイン現物ETFへの投資を報告しており、フィデリティ、グレイスケール、ブラックロックの3社のETFを購入している。
同社は、2023年末時点の運用資産残高が718億ドル(約11.1兆円)を超える米国最大級の銀行持株会社の一つとして、その影響力が強いことが知られている。
また、名門「ロスチャイルド家」のエドモン・ドゥ・ロスチャイルドホールディングスSAも、420万ドル(約6.5億円)以上のビットコイン現物ETFの投資を開示した。同社はブラックロックのIBIT、グレイスケールのGBTCに投資しているようだ。
そして、JPモルガンとウェルズ・ファーゴといった大手銀行もビットコイン現物ETFを保有している。JPモルガンは、ブラックロック、ビットワイズ、フィデリティ、グレイスケールのETFへの投資をしている一方で、ウェルズ・ファーゴはグレイスケールのみに投資している。
ブラックロックのデジタル資産部門責任者などの業界関係者は、政府系ファンドなどの資金が市場に参入することで、機関投資家の資金流入がさらに拡大する見通しを立てている。
また、伝統的な金融機関が仮想通貨市場に進出するこの動きは、ビットコインへの関心が高まっていることを示唆している。これにより、仮想通貨市場がますます成熟し、金融業界全体で重要な資産クラスとして認識されていくことに期待したい。
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この記事はCryptoSlateの「JP Morgan, Wells Fargo latest major banks to disclose Bitcoin exposure via ETFs」を参考にして作られています。