2021年、ビットコイン(BTC)市場成長のカギを握るポイントは…？
2021年に入り史上最高価格を更新し続けている仮想通貨ビットコイン(BTC)は、「41,000ドル(=約426.1万円相当)」を突破するなど、ますます多くの業界から非常に大きな注目を集めている。
そんな中、2021年以降のビットコイン市場の動きについて業界著名ディレクターが自身の見解を語り、「機関投資家の存在がきわめて重要となる」との見方を示唆した。
ビットコイン価格大暴落からの歴史的高騰――2020年の仮想通貨市場を振り返ると？
2020年から2021年始にかけて歴史的な価格高騰を記録している仮想通貨ビットコイン。
そんなビットコインの大幅な価格上昇について、昨今のビットコインの大躍進を支えていたのは、「機関投資家の存在」だとの見方が強い。
実際のところ、2020年にはMicroStrategyやMassMutual、Squareなど多様な業界における世界的大手企業が続々とビットコイン市場へと参入していった。
また、PayPalによるビットコインを含む仮想通貨対応開始も大きな話題を呼んだ。
この1年間で大きな飛躍を遂げたビットコインの2021年以降の動きについて、スマートチェーンプラットフォームKomodo社の事業開発ディレクターであるJasonBrown氏が自身の見解を明かした。
まず、JasonBrown氏は昨年1年間のビットコイン市場の動向について振り返り、以下のように述べた。
「2020年3月頃、新型コロナウイルスの世界的感染拡大が突発的なビットコイン価格崩壊を引き起こし、ビットコイン市場を一時的な弱気相場へといざないました。そしてその後、夏頃より開始されたブルランがここまで長期にわたって継続するとは予測できませんでした。」
「機関投資家が倒産した場合、ビットコイン市場も崩壊の道へ」Komodo社事業開発ディレクターが主張
そして、JasonBrown氏は2020年夏頃以降における「機関投資家らのビットコイン市場参入」の動きにも言及した。
「2020年3月、ビットコイン は他の従来の金融市場と同様にして、48時間以内に50％以上もの急落を記録しました。しかしそれ以降、(MicroStrategyやMassMutualなどの)多くの“巨人”が、ビットコイン市場への参入を発表しました。特にMicroStrategyは、CEOを務めるMichael Saylor氏の下で、ビットコインの大きなサポーターになりました。(中略)こういったビットコイン市場にとっての“機関投資家”は、明らかに長期的な『HODL』の考え方を持っています。」
その上で、2021年以降の機関投資家らの動きには細心の注意を払っておく必要があると、JasonBrown氏は説明する。
「人々や企業が何らかの資本を活用する必要がある場合、当初の(投資)計画が変化する可能性は十分にあります。潜在的な課題は、仮想通貨市場に関連しない事実が原因であったとしても、これらの機関自体が倒産(もしくは大量売却)した場合、『ビットコイン市場に何が起こるのか』という点です。」
「これは当然のことではありますが、仮想通貨の価格が下落または停滞している場合、昨年以降に参入を表明した機関投資家や企業は売却へと動く可能性が高まります。以前までは、ビットコイン市場におけるクジラや富裕層がどのように市場を動かすかについて注意を払ってきましたが、今ではビットコイン保有量はより集中化されています。将来的に、1つの大きな機関投資家による売却が、ビットコイン市場に莫大な影響をおよぼす可能性があり、そうなった場合には、2018年に訪れた弱気相場よりも甚大な被害がおよぶ恐れがあるとも考えられます。」
ビットコイン価格、崩壊も急騰もその背景には「機関投資家」――強気相場サイクルへのキーポイント
2018年のビットコイン弱気相場では、17,000ドル(=約176.7万円)から4,000ドル(=約41.6万円)未満へと歴史的な暴落が記録された。
JasonBrown氏が主張するように、2021年以降ビットコイン市場に対して「機関投資家」が有する影響力はますます肥大化していく可能性がある。
その一方で、ビットコイン市場がさらなる成長を遂げていくためには、各大手企業などを含む「機関投資家」が欠かせない存在となる。
ビットコインにとっても勝負の“2021年”――仮想通貨市場の命運を握るのは、「機関投資家」か――。
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この記事は、cointelegraph.comの「Bitcoin bull run could end if institutions go under, Komodo exec speculates.」を参考にして作成されています。