Fidelity Digital Assetsが行った最新の調査によると、仮想通貨を保有する機関投資家の数は急激に増加しており、今後も増加し続ける可能性が高いという。
同社は、今回の調査結果について「機関投資家の約70％が近い将来デジタル資産を購入する予定である」との旨を報告している。

ビットコイン市場参入再び加速なるか?「機関投資家のうち約70％がデジタル資産の購入を検討」

機関投資家の仮想通貨に対する関心は依然として高いようだ。
先日、Fidelity Digital Assetsが各業界の機関投資家を対象とした調査を行い、その結果を発表した。
今回の調査は、米国や欧州地域、アジア地域を中心に1,100を超える機関投資家を対象にデジタル資産に関する事項について行われた。その調査結果については、同社代表TomJessop氏も「強気な調査結果」と言及するなど、機関投資家の関心の高さに手応えを感じている模様。

「パンデミック、及びそれに伴って実施された財政・金融措置は、多くの機関投資家が投資への動きを強める契機となっている。(中略) (回答した)機関投資家の約70％が近い将来デジタル資産を購入する予定であることを示し、その内90％以上が2026年までを目安に購入することを計画している…。」

もっとも、回答者の中でも仮想通貨に対して懐疑的な見方を示している機関投資家も存在するのも事実だ。弱気な見方を示した回答者らは、その理由として「価格の不安定性」や「市場操作のリスク」などを挙げたという。

2020年より加速する、機関投資家による仮想通貨市場参入。その潮流は今後もしばらくは継続する可能性が高いか。

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この記事は「'Vast Majority' of Institutions Will Own Crypto by 2026: Fidelity」を参考にしています。