世界最高峰の経済誌である『The Economist』は、ビットコインの復活が期待できない3つの理由を語った。
彼らは「決済採用の欠如」「スケーラビリティ問題」「詐欺の多発」をその理由として挙げた。
英経済誌エコノミストが語る「ビットコインが復活しない3つの理由」
2018年にバブルが崩壊したビットコインは今後も復活の見込みがないと、世界有数の経済誌である『The Economist』が発表した。
その記事の中では、以下の3点がビットコインの価格が伸び悩む理由として挙げられている。
- 決済採用の欠如
- スケーラビリティ問題
- 暗号資産(仮想通貨)詐欺
1つ目の問題点である「決済採用の欠如」とは、つまり実用例の少なさのことを示す。
ビットコイン決済は依然としてニッチな支払い方法となっていて、2018年の総取引高は24億ドルだ。
これは世界的に使われているVISAの年間取引高1485億ドルと比べると1/62ほどと、まだまだ普及していいるとは言えない。
さらにビットコイン取引高の95％が取引所による操作によるものの可能性という話もある。
ビットコイン取引高の約95％が暗号資産(仮想通貨)取引所による架空の取引だったというレポートが発表され、話題になっている。しかしBitWise社の調査によれば、このことによってビットコイン価格の健全性を維持する効果もあったのだという。
2つ目の問題点である「スケーラビリティ問題」とは、つまり処理速度・送金速度の遅さを示す。
基本的にビットコインの送金が承認されるまでに10分はかかるとされており、処理件数を平均すると7件/秒となっている。
これもまた2万4千件/秒の処理速度を持つVISAと比べると、その差は歴然である。
現在はライトニングネットワークの開発によりビットコインの処理速度も上がっているが、まだまだ世界の決済手段となるには道のりは長い。
3つ目の問題点である「暗号資産(仮想通貨)詐欺」はその例をあげると切りが無いほどに、多くの事件が起きてしまっている。
またそれとは別に、取引所のハッキング問題なども昨年は多く発生してしまい、新規参入者に信頼を与えられていない。
これらの問題を解決するには、技術向上・法整備などさまざまなアプローチが必要であり、ビットコインが世界の通貨になるにはまだ時間がかかりそうだ。
