今週、ビットコイン(BTC)のピア・ツー・ピア(P2P)取引量が世界各国で爆増している。

主に6か国で史上最高値を記録し、インドがトップに君臨する形だ。

爆増中のビットコイン(BTC)P2P取引量、インドが先導続ける

ビットコイン(BTC)のピア・ツー・ピア(P2P)取引量が世界各国で急激に増加している。

主に、以下6か国で史上最高値が記録された。

インドが340万ドルでトップを独走しており、ガーナが170万ドル、フィリピン・アルゼンチンがそれぞれ100万ドル、メキシコが70万ドル、エジプトが15万ドルと続く。

P2P取引とは、取引所などの第三者を介さずに、個人間でビットコイン(BTC)を売買する取引方法を指す。

昨今、P2P取引が増加傾向にある背景には、中国などが国民による仮想通貨(暗号資産)の使用を禁止するための厳格な措置を講じていることが挙げられる。

米仮想通貨メディアは、「P2P取引は、特にインド・ガーナ・アルゼンチンなどで着実に成長しており、国民による仮想通貨(暗号資産)への関心が高まり続けています。そのため、今後もしばらくは、その取引量が増加していく可能性は高いでしょう。」と報じている。

インドが仮想通貨業界の“ハブ”として世界をリード

最近の仮想通貨(暗号資産)業界は、インドが先導している面が大きい。

インドの裁判所が、「仮想通貨(暗号資産)の取引を禁止しない」旨の声明を発表して以来、ビットコイン(BTC)のP2P取引量は増加傾向にある。

20202月から5月の間に、インドの最大手取引所であるWazirXは、「インド全体で登録者数が約160%増加し、ビットコイン(BTC)の取引量が約66%増加した。」と報告している。

将来的に多くの人口を誇るインドがビットコイン(BTC)などの仮想通貨業界をリードしていくという見方は広まっており、今後の発展にますます期待が高まる。

ビットコイン(BTC)取引量が増加する国々の特徴「法定通貨が不安定」

また、米仮想通貨メディアによると、ビットコイン(BTC) P2P取引量が増加している国々の特徴として「法定通貨の価値が不安定」という点が挙げられるという。

特に、ベネズエラやアルゼンチンなどでその特徴のあらわれが顕著となっており、「国民が法定通貨よりも、非中央集権的な性質を有するビットコイン(BTC)に信頼と関心を寄せているとみられる。」とも報じた。

このような状況の中、アメリカなど大国ではいまだに仮想通貨(暗号資産)に関する法規制への対応が遅れ、思うように実用化が進んでいない。

世界的にビットコイン(BTC)など仮想通貨(暗号資産)の実用性をより一層高めていくためには、先進大国の対応が大きなカギとなると考えられるため、今後の動向に改めて注目していきたい。

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この記事は、ZyCryptoの「ビットコイン(BTC)のP2P取引量が急増:インドがそれらをリードする。」を参考にしています。