4月、5月と上昇トレンドが続いていることで徐々に明るさを取り戻してきた暗号資産(仮想通貨)市場。

これから暗号資産(仮想通貨)を購入しようとしている人もいるであろう。

そんな人たちのために「暗号資産(仮想通貨)の今後」をバブル崩壊と2019年の注目ポイントを交えながら解説していく。

仮想通貨バブルは今後ないと考えた方が良い

4月5月と順調に時価総額を上げてきている暗号資産(仮想通貨)市場。

相場の人たちは大いに盛り上がっており、「トレンド転換だ！」「バブル再来だ！」などと騒いでいる。

これを真っ向から否定するつもりはないが、すぐに食いついてしまう人たちは投資において損をしてしまうのは容易に想像できるであろう。

ビットコインのチャートはITバブルや金(ゴールド)のチャートと良く比較されるが、どちらのチャートもバブル崩壊後は時間をかけてゆっくりと上昇している。

今から新規に、あるいは再度暗号資産(仮想通貨)市場に参入しようという人たちは長期的な目線を持って投資すると良いであろう。

（ITバブルの崩壊とその後）

（ゴールドとビットコインの比較）

IT株・ゴールド共に長い時間かけて上昇していることを理解して欲しい。

ただテクノロジーが発展すると、発展のスパンも短くなるため暗号資産(仮想通貨)時代の再来は意外と早いかもしれない。

仮想通貨バブル崩壊の様子

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（2017年のバブルと2018年バブル崩壊の様子）

ビットコインは200万円超えを記録したバブルの後、2018年年始から大暴落を続け100万円の大台を割り込んでしまった。

この年始の暴落には、コインチェックのハッキング事件も大きく関係してしまったことはみなさんもご存じであろう。

その後の2018年は、赤サポートライン(65万円)とオレンジのレンジスランスラインで形成されるディセンディングトライアングルの中を推移していた。

ここのディセンディングトライアングル内で、11月までにおよそ10回程度上下のブレイクも試みるもどちらにも抜けない状況が続くほど、非常に強力に作用していた。

そして、この拮抗が破られたのが11月の中旬である。

このディセンディングトライアングルを下に抜け出し、60万円を大きく下抜け、40万円も割り込む結果となった。

この暴落の要因としては11月中頃ビットコインキャッシュのハードフォーク事件が考えられている。

とにかく2018年の暗号資産(仮想通貨)市場には「取引所の未熟さ」「通貨の欠陥」などの悪材料が次々と出てきてしまったことが、価格に悪影響を与えた。

仮想通貨の今後を左右する2019年のポイント

暗号資産(仮想通貨)価格が今後上昇するための注目ポイント4つを順に紹介していく。

ビットコインETF

市場の誰もが注目しているようにビットコインETFは一番重要と言っても過言ではない。

ETFが承認されることにより、機関投資家が参入したり、信頼性が上がったりするため多くの資金が入ってくることが予想される。

先日また非承認となってしまったが、2019年内にビットコインETFが承認される可能性はかなり高いと考えている。

暗号資産(仮想通貨)の法規制

ICOやセキュリティコインを使ったSTOなど、暗号資産(仮想通貨)には法的にあいまいな定義がかなり多い。

また税金も今は雑所得であったりと、投資で見ると他の金融商品と比べて不利な状況となっている。

法律が整うことで、色々なプロジェクトが活発化したり、新規参入者が増えることに繋がる可能性が高い。

2019年の暗号資産(仮想通貨)法には注目が集まる。

スケーラビリティの解決

投資の対象としては人気の高い暗号資産(仮想通貨)が、いまだ決済手段として使われるには程遠い。

その主な原因となっているのがスケーラビリティ問題だ。

暗号資産(仮想通貨)本来の利便性（送金が早い、手数料が安い）などの長所が失われてしまうため、暗号資産(仮想通貨)の今後の普及や、価格にも大きく影響している。

しかし現在セカンドレイヤーの開発はかなり進んでおり、特にライトニングネットワークの発展は凄まじい。

セカンドレイヤーの動向には注目したい。

実需の拡大

セカンドレイヤーの開発が進み、スケーラビリティが解決してくると、次に必要となってくるのは実際に使える場面の多さだ。

現状暗号資産(仮想通貨)を決済で使おうとする人は少ない。

今後は暗号資産(仮想通貨)決済の需要を拡大させることが出来るかが鍵になる。

 

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