ビットコイン絶えきれず暴落｜今後の暗号資産(仮想通貨)価格を左右する重要ニュースランキング(8/4~11)
今後の仮想通貨価格を左右するニュースランキング(8/4~11)
週半ばまでどっちつかずの動きをしていたビットコインであったが、昨日着いて均衡が破れ、暴落する結末となった。
しかし悲観することはない。
現状は過去2番目に高い水準で価格推移している状況となっていて、この価格をキープしていること自体がプラス要素とも捉えられる。
ニュースをチェックしながら、今後の動向について予測していこう。
1位｜人民元安「破七」でビットコインに好影響か
8月5日、人民元は、2011年5月以来約11年ぶりに1ドル=7元台を記録した。
7元台の原因は、先週末のトランプ大統領の中国に対する追加関税であると考えられる。
このことから、人民元に不信感が生まれて元が大幅に安くなり、同時に資産価値も薄れていることが考えられ、今大きく成長している暗号資産(仮想通貨)に中国元が流入する可能性は十分にあるのだ。
これまで人民元安の際にはビットコインに資金が大量流入する傾向があったことからも、今後の動向に目が離せない。
2位｜バイナンスUSが銘柄を30種に選定
暗号資産(仮想通貨)大手バイナンスは、今後バイナンスUSでサポートする暗号資産(仮想通貨)30種を選出した。
ビットコインを筆頭に、リップル(XRP)・イーサリアム(ETH)・エイダコイン(ADA)・バイナンストークン(BNB)などの有望とされている精鋭な暗号資産(仮想通貨)だ。
かなり厳選に選ばれたこの暗号資産(仮想通貨)は将来性があると見込まれているが、それ以外の暗号資産(仮想通貨)に関しては少し厳しい状況となるかもしれない。
最近ではアルトコイン不要論も議論されるようになり、今後どんなコインが生き残るか注目されている。
今回の選定はその生き残りのふるいに残った最初のコインなのかもしれない。
3位｜イーサリアムの市場シェアは8％に
イーサリアム(ETH)の市場占有率が、ビットコインを大幅に下回る８％にまで低下したことが明らかになったとEWN紙が報道。
イーサリアムが市場占有率で最低値をつけたのは約2年ぶりである。
このイーサリアムのパフォーマンス低下の原因は、ICO件数及び調達額の低下にあると考えられている。
2017年後半から2018年にかけては、アメリカでICOに対する規制強化の動きが活発化したことにより、ICOの件数及び調達額は減少傾向にあったのが根本の理由となるであろう。
以下でも今後の分析についても触れているので、時間があれば是非参考にして欲しい。
4位｜暗号資産(仮想通貨)リップル社の技術が世界18億人に！
リップル社の元幹部コーリー・ジョンソン氏が米マスターカード社の行ったデンマーク企業の買収にリップル社が関わっていることをほのめかしたと暗号資産(仮想通貨)メディアThe XRP Dailyが報じた。
マスターカードの財務資料によると、2018年の年間取引量は5兆9000億ドル(約625兆円)と非常に大規模。
世界で2番目に多く発行されているマスターカード社との提携が進めば、リップル社のさらなる躍進が期待できる。
5位｜ビットコインがインフレの救世主に
暗号資産(仮想通貨)仲介業者クリプトバイヤー社がラテンアメリカの200店舗以上で使える暗号資産(仮想通貨)の決済サービスを開始したと報じられた。
このサービスは年率44万%のハイパーインフレに悩むベネズエラの大手スーパーTrakiでも利用できる。
年率44万%のインフレ状態とは、つまり、今年100円で買えたものが来年には44万円になることを意味する。
銀行にお金を預けていては資産がどんどん目減りしていくため、ベネズエラ国民の間では価値の保存手段として暗号資産(仮想通貨)が人気を集めている。
自国の通貨が大幅に下落する恐れのあるこれらの国では、暗号資産(仮想通貨)が国民の財産を保護し、不安を解消する有効な解決策の1つになっている
6位｜ライトコイン半減期を迎える
ライトコインの半減期は4年ぶり2回目の半減期を迎えた。
マイニング報酬が25LTCから12.5LTCに半減され、次回の半減期は約4年後の2023年8月2日と推測されている。
今回の半減期ではあまり大きな価格変動は起こらなかったが、半減期と価格には大きな関係性がある。
詳しくは以下を参考にして欲しい。
仮想通貨の今後はどうなる？
ここまではニュースを振り返りながら、今後の展望を分析した。
以下ではテクニカル分析を用いて今後を予想した。参考にして欲しい。
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著者: CoinPartner 編集部 CoinPartner