Solanaブロックチェーン上の分散型取引所（DEX）Stabbleは4月7日、元従業員の北朝鮮IT労働者関与が指摘されたことを受け、流動性プロバイダー（LP）に対して資産の即時撤回を呼びかけました。この動きは、分散型金融（DeFi）プロジェクトにおける人的セキュリティの課題を浮き彫りにしました。

Stabble、新チームがLPに資産撤回要請

Stabbleの公式Xアカウント（@stabbleorg）は米4月8日に投稿し、LPに即時対応を促しました。同プロジェクトの新チームは声明で、「1年前に在籍した開発者」の関与を認めつつ、現時点でexploit（悪用）は確認されていないことを強調しています。予防措置として資産撤回を要請し、新たなオーディット（監査）の実施を予定していると述べました。新チームは4週間前にプロジェクトを引き継いだということです。

この指摘のきっかけとなったのは、オンチェーン調査家として知られるZachXBTの投稿です。ZachXBTは4月7日、元従業員のKeisuke Watanabe（別名使用）とみられる人物を特定し、その履歴書や写真を証拠として挙げ、北朝鮮IT労働者である可能性を指摘しました。同人物はSolanaのDeFiインフラプロジェクトElementalで長年勤務していた経歴を持ちます。

StabbleはSolana上で摩擦のない流動性レイヤーを目指すDEXで、公式サイトでは流動性プールの管理を主な機能としています。呼びかけ直後、総ロック価値（TVL）は1.75百万ドルから663千ドルへ62%減少しました。

Stabble、北朝鮮IT労働者疑惑受け対応強化

この事案は、米連邦捜査局（FBI）が警告を発している北朝鮮ITワーカーの問題を象徴します。FBIによると、北朝鮮のIT労働者は偽のIDを使用して米企業に潜入し、資金調達や技術窃取を目的とするケースが増加しています。

Stabbleの新チームは、「我々はメッセージを受け取り、それに基づいて行動している。我々の最優先事項はLPの安全である」とコメントし、LPの安全を最優先に据えた対応を強調しました。

Solanaエコシステム全体では、こうした人的バックグラウンドのチェックがセキュリティの盲点となり得ますが、Stabbleの迅速な予防措置はポジティブな側面も示しています。今後、新オーディットの結果や類似リスクへの業界対応が注目されます。

参考元：theblock
画像：shutterstock