25日から26日朝にかけての暗号資産（仮想通貨）市場は、中東情勢を巡る報道に大きく揺さぶられました。
米国がイランに対して15項目の和平案を提示したとの報道をきっかけに原油価格が急落し、株式市場とともにリスク資産全般に買い戻しの動きが広がりました。
ビットコイン（BTC）は一時7万2026ドルまで上昇しましたが、その後イラン側が和平案を否定したことで上昇幅を縮小しています。
ビットコイン7万ドル回復、イーサリアム・リップルも底堅く｜トランプ発言で戦争リスク後退
ビットコイン価格、一時7万2026ドルまで上昇
BTC/USDT 1時間足チャート
25日0時の時点で7万ドル台前半で推移していたビットコインは、日中に流れたイラン和平案の報道を受けて急騰しました。一時7万2026ドルの日中高値を記録し、この過程で約5800万ドル相当のショートポジションが清算されました。
しかし、イラン軍が和平案を公式に否定すると上昇幅を縮小し、7万1000ドル台前半まで押し戻されました。
26日10時時点では7万1300ドル前後で底堅く推移しています。
イーサリアム一時2200ドル接近も反落
ETH/USDT 1時間足チャート
イーサリアムは25日の開始時点で2168〜2172ドル水準で推移していました。ビットコインと同様に和平案報道を受けて2196〜2200ドル付近まで上昇したものの、その後は2128〜2140ドル付近まで反落する展開となりました。
26日朝には2167ドル付近まで回復していますが、週間ベースでは約9.2%の下落となっており、主要銘柄の中では上値の重さが目立っています。
リップル反発一服、上値は1.43ドルが重荷
XRP/USDT 1時間足チャート
リップルは24日の1.45〜1.47ドル水準から25日にかけて1.385〜1.39ドル付近まで下落し、期間内の安値をつけました。その後は地政学的な緊張緩和への期待から1.42ドル強まで反発したものの、1.43ドルの抵抗線を明確に突破するには至りませんでした。
26日10時時点では1.41ドル台前半で推移しており、週間では8.5%の下落となっています。
イラン和平案報道で原油急落、仮想通貨市場に買い戻し
この日の相場を押し上げたのは、中東情勢を巡る地政学的な緊張緩和への期待でした。
25日、米国がパキスタン経由でイランに対して紛争終結に向けた15項目の計画を提示したと報じられました。これを受けてブレント原油は4.7%下落し、3月中旬以来初めて1バレル100ドルを割り込みました。原油高によるインフレ懸念が和らいだことでアジア株式市場も上昇し、暗号資産市場にもリスクオンの資金が流入しました。
ただし、イラン側が「米国は自分自身と交渉している」と主張して和平案を公然と否定したことで、市場の楽観ムードは後退しました。地政学リスクの完全な払拭には至らず、ビットコインの上値も限定的なものとなりました。
ビットコイン7万2000ドル攻防、ETHとXRPも節目を注視
市場参加者は現在、ビットコインの直近の抵抗線である7万2000ドルの突破に注目しています。下値は7万ドルが主要な支持線として意識されています。
また、27日には約140億ドル規模のビットコインオプションの満期が控えています。マックスペイン（最大損失）水準である7万5000ドルが価格の磁石として機能する可能性が指摘されており、デリバティブ市場の動向にも警戒が必要です。
イーサリアムは、まず2200ドル前後を回復できるかが焦点です。反対に、下値では2130ドル前後が目先の支持線として注目されます。
リップルは、上値では1.43ドルを明確に超えられるかが重要なポイントです。一方、下値では1.40ドル近辺を維持できるかが短期的な焦点となりそうです。
引き続き、イラン停戦交渉の行方と原油価格の推移が相場全体の方向性を左右する展開が続きそうです。
