1987年ブラックマンデーと同じ10月19日が再び月曜日となる2026年を前に、米株式市場で急落への警戒が広がっている。10月16日にはナスダックが2.19%下落し、S&P500も1.22%下げ、SNSや市場コメンテーターの間で1987年との類似が取り沙汰された。

警戒の材料には、2026年10月第3週のコアCPIが予想を上回ったことで強まったインフレ懸念に加え、原油高、債券利回りの上昇、VIX指数の4カ月ぶり高水準、AI関連銘柄主導の売りが挙げられている。1987年10月19日も、金利上昇や貿易赤字への懸念が売り圧力を強めたとされ、相場環境の重なりを意識する見方が出ている。

1987年10月19日のブラックマンデーでは、ダウ工業株平均が1日で22.6%下落し、下げ幅は508ポイントだった。S&P500も20.47%下落し、米国株式市場では約5000億ドル、世界全体では1.7兆ドル超の時価総額が失われた。

ジェームズ・ディポレ氏は1987年の暴落直前の1週間と2026年10月第3週の相場に似た動きが見られると述べた。2026年10月19日は1987年と同じ暦並びとなり、曜日も同じ月曜日となることが警戒論を後押ししている。

一方、1987年当時と異なり、現在の米市場にはサーキットブレーカーが導入されている。S&P500が7%下落すると15分間、13%下落でさらに15分間取引を停止し、20%下落するとその日の取引を終了する仕組みで、1987年規模の連続的な急落は起きにくいとの見方が中心だ。

今回の警戒は、10月19日当日の下落を示すものではなく、日付の一致と足元の相場環境を重ね合わせた見方に基づく。暗号資産（仮想通貨）市場でもリスク資産全体の地合いを測る材料として、米株市場の値動きが意識されやすい局面となっている。

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