米Stronghold Digital Mining社が環境配慮でのビットコインマイニングに着手へ
米大手マイニング関連企業であるStronghold Digital Mining社が、石炭廃棄物を活用してビットコイン(BTC)のマイニングを行うためのエネルギーを生成する技術方法を発見したことを発表した。
同社による今回の発表は、マイニングに要するエネルギーと環境問題との調和という従来幅広く議論されてきた問題解決に貢献する可能性があるとみられ大きな注目を集めている。
石炭火力発電では人体や環境に有害な物質を含む石炭灰が発生し得るところ、かかる石炭灰は地下水に漏れて近隣河川に損害を与える恐れがあり、この点が以前より問題視されてきた。Stronghold Digital Mining社はこのような石炭灰を鉱山から収集し、同社が運営する廃炭処理プラントで処理を行い、石炭灰を残廃棄物から分離した上で燃焼することでビットコインマイニング事業に電力供給するためのエネルギーが生成されるという態様だ。
今回の発表に関して、Stronghold Digital Mining社CEOを務めるグレッグ・ビアード氏は、以下のように述べている。
「ビットコインマイニングネットワーク自体は世界最大の分散型コンピューターネットワークであり、尚且つ電力を大量に消費するため、ビットコインマイニングと発電所を同じ場所に配置することは非常に理にかなっていると考えています。」
ビットコインマイニングと環境問題とのこれまで
これまで、ビットコインマイニングが環境に及ぼす問題点については、業界内外で幾度となく議論されてきた。昨年には世界中のさまざまな企業や公的機関がこの点について研究及び発表を行っていたが、その中でも一際大きな注目を浴びたのがTesla社の動きだ。
同社は、昨年3月24日にビットコインでの支払い受入れの開始を発表したものの、その約1ヶ月半後に環境への配慮を理由に受入れ停止を表明。その際には「ビットコインマイニングや取引に化石燃料の使用が急速に増えていることを懸念している」との意見を主張し、仮想通貨市場発展と環境問題との調和を図ることの重要性が改めて広い層に認識されることとなった。
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この記事は「U.S. company resorts to using coal waste to mine Bitcoin and clean up their community」を参考にしています。
