日本銀行の黒田総裁がビットコインを含む仮想通貨に対して、懐疑的な意見を述べている。
仮想通貨に対しては、連邦準備制度理事会(FRB)のジェローム・パウエル議長や欧州中央銀行(ECB)のルイス・デギンドス副総裁など、中央銀行幹部からの否定的な見解が続いている。
中央銀行幹部の仮想通貨批判が続く
日本銀行の黒田総裁がビットコインを含む仮想通貨に対して懐疑的な意見を述べている。
黒田総裁は仮想通貨についてブルームバーグのインタビューで「ボラティリティが非常に高く、取引のほとんどが投機的」だとし、「決済手段として使用されることがほとんどない」と指摘している。
このような仮想通貨に対する批判的な意見は他の中央銀行からも出ており、連邦準備制度理事会(FRB)のジェローム・パウエル議長も、仮想通貨は単なる投機手段であると発言している。また、欧州中央銀行のルイス・デギンドス副総裁に至っては、仮想通貨を実際の投資と見なすべきではないと述べている。
さらに、デンマーク中央銀行のラース・ロード総裁は、仮想通貨は中央銀行が無視できる投機の流行にすぎないと語っている。同氏は仮想通貨よりもテクノロジーの巨人が通貨分野に参入することの方が中央銀行の自律性と独立性に対する真の脅威になる可能性があるとしている。

(参考 TradingViewのBTCJPYチャート 1時間足)
5月は暴落もあり非常に厳しい展開となっているビットコインは、28日17時時点で407万円付近で推移している。
ブルーライン(361万円)からの持ち直しを見せてからはオレンジライン(435万円)が抵抗線となっている。
各国の中央銀行が厳しい意見を述べている中で再び価格を伸ばしていくことができるか、今後の展開に注目したい。
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この記事はBloombergの「Kuroda Joins Chorus of Central Bankers Casting Doubt on Bitcoin」を参考にして作られています。