【東大生トレーダーが厳選】暗号資産(仮想通貨)の今後を左右する重要ニュースランキング（2/10~2/17）
【週間】仮想通貨ニュースまとめ
今週は好ファンダが続出した1週間で、なかでもリップル(XRP)、ビットコイン(XRP)には良いニュースが舞い込んできた印象が強い。
今週の重要ニュースをランキング形式で紹介していく。
週間ランキング
- 1位：EUでリップルが広がる可能性
- 2位：JPモルガンが暗号資産(仮想通貨)を開発
- 3位：ナスダックがBTC/ETHを指標に
- 4位：ベネズエラでBTC取引が過去最高
- 5位：世界初、国営郵便局でBTC販売
- 6位：世界最大級のSNSがリップルに興味
- 7位：世界的人気決済アプリにBTC技術搭載
EUでリップルが広がる可能性のある法案が成立(2/16)
EUと非EU間の送金において、銀行に手数料削減、通貨両替の透明化、振込前に見積もり額明示を命じる法案が、2月15日欧州議会にて可決された。
今回の議決によって、銀行側はこの金融システムを見つめ直す必要があり、国際送金を圧倒的に早く・安く・することが可能な暗号資産(仮想通貨)リップルに注目が集まるであろう。
実際に採用されるかは断言できないが、リップルが注目されるのは間違いないであろう。
暗号資産(仮想通貨)リップルに追い風が吹きそうだ。EU内の銀行を対象に国際送金手数料を削減する法案が可決した。今後、銀行が既存の高コストな金融システムを見つめ直し、圧倒的に安く抑えられる暗号資産(仮想通貨)リップルに注目するのは必至だろう。
ビットコイン否定派のJPモルガンが独自トークン開発(2/14)
世界の主要銀行の一つであるJPモルガンは、独自の暗号資産(仮想通貨)（トークン）「JPMコイン」を立ち上げることを発表したと、アメリカのメディアCNBCが報道している。
元々JPモルガンは、他にもビットコインに否定的な発言が目立ち、決して暗号資産(仮想通貨)に良いイメージは持っていなかったと考えられる。
しかし、独自の暗号資産(仮想通貨)の開発に踏み切ったということは、すくなからず暗号資産(仮想通貨)の技術を評価しているのであろう。
世界の主要銀行の一つであるJPモルガンは、独自の暗号資産(仮想通貨)（トークン）「JPMコイン」を立ち上げることを発表したと、アメリカのメディアCNBCが報道している。
さらに、JPMコインとリップルを比較するような発言が相次いでいる。
リップル派とJPMコイン派に分かれ各界の「有名どころ」が発言しており、リップル社CEOも発言を残している。
詳しくは以下の記事を参考にしてほしい。
大手金融機関JPモルガンが独自の暗号資産(仮想通貨)JPMコイン発行の計画を発表し、市場では話題になっている。しかし、リップルCEOはJPMコインに対して懐疑的な目を持っているようだ。
今、暗号資産(仮想通貨)リップルに脅威が迫ってきているかもしれない。そのリップルを脅かしている存在は、「JPMコイン」という世界的大銀行JPモルガンが開発する予定の暗号資産(仮想通貨)である。
ナスダックがビットコイン・イーサリアムの指標を追加(2/14)
米株式市場のナスダックが今月25日にもビットコインとイーサリアムの株式指標を追加すると発表した。
今回の指標追加はビットコインETF認可に先立ち、暗号資産(仮想通貨)指標の需要増加を見計らってものである可能性も高い。
このような指標の普及は、暗号資産(仮想通貨)市場の再燃に繋がることになるかもしれない。
米株式市場のナスダックが今月末にもビットコインとイーサリアムの株式指標を追加すると発表した。ナスダックは以前から暗号資産(仮想通貨)に強い興味を示しており、今回の指標追加もその一環だと考えられる。
ベネズエラでのビットコイン取引高が過去最高に(2/14)
南米ベネズエラで、ビットコインの取引高が急上昇し、過去最高を記録した。
その背景にはハイパーインフレといった政情不安にによって、自国通貨以外の需要が高まっていることがある。
政情が安定しない国では暗号資産(仮想通貨)の需要が高まる傾向にあり、現在発展途上国を中心にビットコインが再注目されている。
ビットコインの取引所を介さない個人間の取引が、南米・東南アジアを中心に急拡大している。このような動きが顕著な国では政府による暗号資産(仮想通貨)規制が強化されており、暗号資産(仮想通貨)取引の「抜け道」として人気になっているようだ。
世界初！国営郵便局でビットコイン販売(2/16)
ヨーロッパの小国、リヒテンシュタイン公国が国営郵便局でのビットコイン販売を開始すると発表した。
今後ビットコインのみならずイーサリアムやリップルのような暗号資産(仮想通貨)も取り扱っていく方針を示しており、同国での暗号資産(仮想通貨)経済の普及に期待ができる。
ヨーロッパの小国、リヒテンシュタイン公国では郵便局でのビットコイン販売を開始した。同国はスイスの暗号資産(仮想通貨)ATM企業と提携し、今後暗号資産(仮想通貨)交換所を国内に設置していく方針だ。
世界最大級SNS社のCEOがリップルとの連携に興味(2/17)
世界最大級のSNSトレードプラットフォームである「eToro」がリップルのエコシステムに興味を示している。
もしその会社がリップルと提携することになれば、イートロ上でXRPの認知は高まる。
これはリップルにとっても良いニュースである。
世界最大級のSNSトレードプラットフォームである「eToro」がリップルのエコシステムに興味を示している。もし採用されればリップルにとってはかなり嬉しい状況となる。
ホリエモン絶賛の決済アプリにビットコイン技術搭載(2/12)
世界最高峰の人気を誇るモバイル決済アプリSquareが、ビットコインのLightning Network技術を実装する予定だと発表。
この決済アプリSquareはホリエモン氏も、「(Squareによって)日本のカード・信販会社の終焉が見えてきた」と絶賛している。
日々様々なところで活躍する暗号資産(仮想通貨)技術に目が離せない。
世界最高峰の人気を誇るモバイル決済アプリSquareが、ビットコインのLightning Network技術を実装する予定だと発表。Lightning Networkの実装により、送金スピードの大幅な上昇を期待している。
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著者: CoinPartner 編集部 yosuke_kida