SBIホールディングスが多数保有する暗号資産（仮想通貨）流動性プロバイダーB2C2は4月1日、機関投資家向けステーブルコイン取引の主要決済ネットワークとしてSolanaを採用したと発表しました。

大口取引のルーティングと決済をSolana上で優先する方針で、日本の大手金融グループ傘下企業がSolanaを機関決済の中核に位置付けました。

B2C2は今回の対応により、Solana上で発行されるUSDC、USDT、PYUSD、USDG、USD1、EURC、FDUSDのほか、同社がサポートするSolana系ステーブルコインを取り扱います。

暗号資産市場では価格変動の大きいトークン売買が注目されがちですが、機関投資家の実務では、売買後に資金をどのネットワークで受け渡すかが取引コストや処理速度を左右します。決済網の指定は、単なる対応チェーンの追加よりも踏み込んだ判断です。

B2C2、機関向けステーブルコイン決済でSolanaを優先採用

B2C2によると、機関投資家向けの大規模なステーブルコイン取引について、今後はSolanaを優先的な決済先として扱います。取引成立後の資産移転までを含めた一連の流れでSolanaを中核に据えることで、執行から受け渡しまでの時間短縮と処理能力の確保を狙います。

B2C2のThomas Restout最高経営責任者は発表文で、「Solanaは基盤的な金融インフラとしての地位を確立した。顧客にとって重要な速度、信頼性、スケールを備えているため、実需のフローを支援する。決済はこの方向に向かっている」と述べました。採用理由として、速度、信頼性、拡張性の3点を挙げています。

機関投資家向け市場では、取引所の画面上で売買が成立することと、実際に資金が着金することは別の工程です。とくに店頭取引や大口取引では、受け渡しの遅れやネットワーク混雑がそのまま運用効率や資金拘束につながります。

SBI多数保有のB2C2、Solanaを決済基盤に前面化

今回の発表で注目されるのは、採用主体がSBIホールディングスの出資先ではなく、多数保有先であるB2C2だという点です。SBIは2020年にB2C2の支配権を取得しており、同社は機関投資家向けの暗号資産流動性供給で知られます。

そのB2C2が決済インフラとしてSolanaを前面に出したことで、Solanaが日本の金融グループの文脈でも存在感を強めた形です。

B2C2はあわせて、Solana Foundationと連携し、Solanaネットワーク上での機関向けステーブルコイン活動を支援するとしています。単に送金先として対応するのではなく、機関投資家の大口フローをどのように流し込むかまで含めた協業です。

背景には、Solana上のステーブルコイン利用拡大があります。
B2C2の発表によると、Solanaのステーブルコイン時価総額は2025年末時点で140億ドルを超え、前年の3倍に拡大しました。価格上昇を狙う投機市場ではなく、ドル連動資産の移転基盤として利用が広がっていることが、今回の採用を後押ししたとみられます。

参考元：theblock
画像：shutterstock