資産運用大手Vanguardが、同社のブローカー口座を通じて暗号資産関連ETFへの取引アクセスを順次開放する方針を示しました。対象となるのは、ビットコイン（BTC）やイーサリアム（ETH）、XRP、ソラナ（SOL）など主要銘柄に連動する、規制された ETF や投資信託です。
同社はこれまで暗号資産に慎重な姿勢を保ってきましたが、今回の決定はその方向性が変わりつつあることを示す動きだとみられます。
Vanguardが扱うのは、あくまでも外部企業が運用する ETF／投資信託で、自社が暗号資産ETFを新たに発行する予定はないと明言しています。
同社が公開した投資教育ページでは、取り扱い開始の背景として、ファンド管理プロセスの成熟や投資家ニーズの変化を挙げています。
一方でmemecoinなど、規制の枠組みに収まらない資産を含む商品は対象外とされています。
Vanguardはこれまで、暗号資産を「長期投資の中心には適さない」として、顧客向けの暗号資産ETF売買を制限していました。
そのため、今回の方針転換は業界でも注目されています。Bloombergも「Vanguardが暗号資産ETFを認めるのは大きな転換点だ」と報じています。
顧客基盤は世界で5,000万人以上。巨大な利用者層が暗号 ETF にアクセス可能になることで、市場の裾野がさらに広がる可能性もあります。
今回の決定が即座に資金流入につながるかは見方が分かれます。
ただ、伝統的金融における最大級のプレーヤーが暗号ETFへのゲートを開いたことは、規制商品を中心とした「暗号資産の金融商品化」が進んでいる流れと重なります。
今後は、どの暗号資産ETFが実際に投資家から支持を集めるのか、また Vanguardの姿勢がどこまで変化していくのかが注目されます。
