2026年FIFAワールドカップの開幕を前に、サッカーファンを狙った暗号資産（仮想通貨）関連の詐欺が広がっています。偽の公式トークンやNFT、チケット販売サイトが相次いで確認され、暗号資産での支払いを求める手口が目立ちます。

法執行機関やセキュリティ企業は、公式を装うサイトへの接続やウォレット連携、送金要求に強い警戒を促しています。

公式を名乗るトークンやNFTが増殖し、送金先は詐欺師に向かう

確認されている手口は、ワールドカップの知名度とFIFAブランドへの信頼をそのまま悪用するものです。偽サイトは「公式コミュニティトークン」や「Mega Airdrop」をうたい、FIFAのマスコットや大会ロゴに似た画像を使って本物らしく見せかけます。

Malwarebytesが5月に公表した分析では、公式とのつながりを主張するトークン販売サイトが複数確認されました。中には、無許可でFIFAマスコットを使い、ワールドカップ関連の暗号資産を販売するケースもありました。見た目はファン向けのデジタル記念品でも、実際には送金を促すための入口になっています。

Checkpoint Researchも5月18日、2026年大会に便乗した偽ドメインや詐欺サイトの急増を明らかにしました。投票や参加で報酬が得られるように見せる「vote-to-earn」型のページや、限定販売を装うNFTページが確認されており、ウォレット接続や秘密情報の入力を通じて資産を抜き取る構図です。

法執行機関が重く見ているのは、支払い方法です。偽チケット、偽グッズ、偽ベッティングサイトを含め、暗号資産での支払いを指定するケースは典型的な危険信号とされています。送金後の取り消しが難しく、受け取り先の追跡も複雑になりやすいためです。

参考元：malwarebytes