3月12日、13日のビットコイン暴落の陰で、ビットコイン購入へのかつてない動きが起こっていた。
下落相場での、ビットコイン購入への関心の高さはこれまで無かったものであり、ビットコインの新時代が始まった。
ビットコイン暴落の陰で新たな購入者が急増中
ビットコインは大幅下落しつつも、Google、Twitter、Baiduでは、「bitcoin buy」が急増し、暗号資産(仮想通貨)取引所のサインアップも大幅に増加していた。
危機的な金融市場の混乱の中で、この数週間、暗号資産(仮想通貨)は他の金融商品同様現金と引き換えに売られてきた。
手放したのは圧倒的に短期保有者で、最近のビットコイン購入者、特に高値掴みした保有者の投げ売りが多かったようだ。
一方で、価格が下落したことで新たに暗号資産(仮想通貨)の購入に興味を持つ人が急増している。
米国大手取引所Krakenでは、暗号資産(仮想通貨)暴落のあった3月12日からの一週間で登録数が83％もの大幅増加を見せている。
この現象は一部の取引所だけでなく、世界トップクラスの取引所Coinbaseも、3月12日、13日に過去最大の暗号資産(仮想通貨)取引を処理したと発表した
過去の記録を50％も更新する、まさに記録づくめの取引量だった。
こうした動きと呼応するように、GoogleやBaidu(百度)などの人気検索エンジンでも「bitcoin buy」の検索が急増し、Baiduでは183％増加したという調査発表もあった。
Googleでも、ビットコインの関心レベルが29から56に跳ね上がり、「ビットコインの購入」が「ビットコインの販売」の検索を大幅に上回っている。
通常、このような現象は暗号資産(仮想通貨)が上昇基調にあるときに見られる現象だった。
今回の大変化は、暗号資産(仮想通貨)大暴落の進行中に、多くの人々が値下がりした暗号資産(仮想通貨)に興味を示したり、実際に購入し始めていることだ。
考えられる理由としては、暗号資産(仮想通貨)の見方の変化である。
暗号資産(仮想通貨)の動向を遠くから傍観していた人々が、暗号資産(仮想通貨)を真剣に検討し始めたといえるだろう。
また、今回の大不況を境に在宅ワークなどがさらに広がり、ネット環境に依存した社会への移行が進むと、デジタルな送金手段が広がるという思惑もあるだろう。
さらには、既存の金融システムが、このような混乱時に不安定であるということもあるだろう。
さまざまな要因があるにせよ、確実にビットコインをはじめとする暗号資産(仮想通貨)の存在意義は変化しているといっていい。
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