株式市場はまだまだ先行き不透明だが、ビットコインの復調ぶりは鮮明になりつつある。
マイナーや長期保有者はビットコインの下落が限定されていることを織り込んでいるようだ。
株式市場との相関が薄まりつつあるビットコイン市場
ビットコインが株式市場の下落影響直撃から脱却し始めたターニングポイントは5000ドルだった。
3月16日以降ビットコインが上昇に転じて来た。
ダウ平均やS&P500の値は上下動を含みながら全体的には下落気味なので、ビットコインは株式市場の影響から脱却し始めたと言える。
ダウ平均は、昨日トランプ大統領就任時の値を下回り、トランプ相場の終了がささやかれている。
一方、ビットコインは、7000ドルも一時回復し、あいかわらずボラティリティは大きいが、復調傾向だ。
5000ドルを割り込む日もあったが、そこからの買い戻しは比較的強かった。
また、著名な暗号資産(仮想通貨)アナリストのウィリー・ウー氏は以下のように分析している。
「ビットコイン長期保有者が相場の上昇に寄与していて、今回の暴落により、短期の保有者が投げ売りすることで市場から離脱した。」
今回のビットコインの暴落については、他の金融市場の暴落に伴う現金ニーズの高まりによって、暗号資産(仮想通貨)を手放すことが多かったことが一つの要因であるが、本来暗号資産(仮想通貨)と株式市場は本来関連性が高いわけではない。
株式の暴落で現金が必要だから、暗号資産(仮想通貨)が手放されたに過ぎない。
そのことが、ウー氏の分析において、短期所有者の撤退という面にも現れている。
三月最終週も株式市場の混乱が進めば、再度暗号資産(仮想通貨)下落の場面がありそうだが、戻りがしっかりしてくれば反転上昇基調が定着するかもしれない。
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