【東大生トレーダー厳選】今後の暗号資産(仮想通貨)価格を左右する最重要ニュースランキング(4/14~21)
今後の仮想通貨価格を左右する最重要ニュースランキング
今週の暗号資産(仮想通貨)ニュースは世界に影響を与えるような重大ニュースが多く見られた。
なかでもビットコインSVを巡る議論は活発で、ビットコインSV開発者のライト氏はこの一連の騒動でポットキャストに対して訴訟を起こしている。
現在最も注目すべきニュースであろう。
さらに先週は「ノートルダム大聖堂」が崩壊するという世界的大事件も起きた。
一見無関係に見えるが、実はこの大聖堂を復活させようと暗号資産(仮想通貨)募金が活発化している。
この世界遺産崩壊が暗号資産(仮想通貨)の価値を世界各地に広げるきっかけとなるかもしれない。
今後の暗号資産(仮想通貨)価格に関しては、こちらの記事に詳しく書いている。（本記事最後にも記載）
先週1週間はリップルにとって良いニュースが多かった印象だ。まずなんと言ってもApple,Googleがリップルアプリを承認したことが一番であろう。
先週1週間は暗号資産(仮想通貨)に大きな影響を与えるニュースが多かった印象だ。まずなんと言ってもビットコインSVが世界の取引所の動向を変えたことが一番であろう。
ここからは先週起きた最重要ニュースを、ランキング形式でお伝えしていく。
1位:ビットコインSV廃止運動が各地に広がる
世界最大級の暗号資産(仮想通貨)取引所Binance(バイナンス)は、4/22に暗号資産(仮想通貨)ビットコインSVの上場を廃止することを発表した。
このニュースを受けて、ビットコインSVの価格は大暴落し、代わりに分裂元であるビットコインキャッシュは高騰した。
さらにこのニュースの後、クラーケンなどの有名取引所でもビットコインSVの上場廃止が検討されている。
またこのニュースで波紋を呼んでいるのはビットコインSVだけでなく、分裂コイン元のビットコインキャッシュまで影響がでている。
実際にSBIVCではビットコインキャッシュの取扱廃止が決定している。
SBIバーチャル・カレンシーズ(SBIVC)は、今年6月下旬で暗号資産(仮想通貨)ビットコインキャッシュ(BCH)の取り扱いを廃止するとプレスリリースで発表。
2位:Appleストア・google playがリップルアプリを承認
このアプリは使えば、XRPを採用している店舗でリップル支払いができるようになる。
アプリの開発者であるWeiste Wind氏は、「私たちのXRPaymentsアプリがAppleとGoogleに認められました！」とツイートしており、興奮を隠しきれないでいた。
AppleやGoogleに認められたという追い風を背にリップルはさらなる成長を遂げることは出来るのか、非常に注目の集まるサービスと言えるだろう。
リップル系列XRPL LabsのXRPaymentsアプリがAppleStoreとGoogle Play for Androidに登場した。 このアプリは使えば、店での会計時にリップルで支払いを済ませることができ
3位:150ヶ国600もの企業でXRPが使用可能に
イギリスの金融ベンチャー企業であるUquid社は、リップル社と提携を結んだと自身のTwitterで報告。
この提携により、XRPをUquid社の暗号資産(仮想通貨)使用のモバイル端末決済サービスで使用することができる。
同サービスは世界150ヶ国600の企業で利用されており、docomoやKDDIなど有名企業も名を連ねている。
この提携は世界中の多くの人にリップルを使用してもらうきっかけとなり得るため、リップルにどう良い影響を及ぼせるのか、非常に楽しみである。
リップルはUquid社と提携を結び、世界150ヶ国600の企業で利用されているモバイル端末決済サービスの対応銘柄にリップルを追加することに成功した。
4位:Huobiでリップルの取引が開始
その3ペアの内訳は、米ドル/XRP、ビットコイン（BTC）/XRP、テザー（USDT）/XRPとなっている。
HuobiはXRP追加の理由を、「幅広いユーティリティー」「取引高の面で強いパフォーマンス」と述べている。
世界最大級の暗号資産(仮想通貨)取引所での新たな取扱は、リップル市場にさらなる活気を及ぼすかもしれない。
5位:アメリカ送金税がビットコイン拡大の鍵
トランプ大統領発案のアメリカ送金税は、ビットコインにとってプラスに働く可能性が大きいだろうとEWN紙が報道した。
ビットコイン分析会社であるCoin Danceのデータによると、トランプ大統領発案の送金税の発表以来、世界各取引所でのビットコイン取引高は増えているという。
その特徴は、メキシコやベネゼエラに顕著に現れ、両国とも、先週の取引高で過去最高の数字をたたき出したのだ。
ビットコインにとって、トランプ大統領の案はそれだけ魅力だったのだ。
トランプ大統領からもらった勢いそのままに、ビットコインは成長し続けることができるのだろうか。非常に興味深いデータと言えるだろう。
トランプ大統領発案のアメリカ送金税は、ビットコインにとってプラスに働く可能性が大きいのではないか。 実際、送金税発表以来世界中のビットコイン取引高は増えているという。
6位:NY州がリップル提携社に決済ライセンス付与
ニューヨーク州金融サービス局は、リップルと定形を結ぶBitstampsに暗号資産(仮想通貨)決済業者ライセンス(ビットライセンス)ライセンスを与えた。
Bitstampsは、リップルネットワークへの資金の振替を円滑にすることを目的としており、リップルと12月にパートナー契約を結んでいた。
Bitstampsはライセンスを手に入れたため、ニューヨークでxRapidを含むリップルネットワークを使用した様々なサービスを展開できるようになる。
このライセンス獲得により、決済や国際送金を始めとした、ニューヨークにおけるリップルサービスの普及が見込まれる。
ニューヨークのような経済・文化の中心的役割を担う地域での普及は、大きなブレイクスルーとなるだろう。
ニューヨーク州金融サービス局は、リップルパートナーのBitstampsにライセンスを与えた。 Bitstampsはライセンスを手に入れたため、ニューヨークでxRapidを含むリップルの様々な機能を展開することができる。
今後の暗号資産(仮想通貨)価格についての詳しい解説はこちらから！
先週1週間はリップルにとって良いニュースが多かった印象だ。まずなんと言ってもApple,Googleがリップルアプリを承認したことが一番であろう。
先週1週間は暗号資産(仮想通貨)に大きな影響を与えるニュースが多かった印象だ。まずなんと言ってもビットコインSVが世界の取引所の動向を変えたことが一番であろう。
投稿日時:
著者: CoinPartner 編集部 yosuke_kida