暗号資産（仮想通貨）市場の次のアルトコイン相場では、これまで以上に一部の銘柄へ資金が集中する可能性があります。
仮想通貨マーケットメーカーのWintermuteが7月30日に公表した2026年上半期のOTCフロー報告によると、スポットOTC取引の72％を機関投資家が占め、過去最高を記録しました。
機関投資家の割合は、その前の59％から前期には61％へ上昇しており、今回さらに拡大しました。
OTCとは、取引所を介さずに売り手と買い手が相対で行う取引です。機関投資家の存在感が高まることで、アルトコイン市場全体が一斉に上昇するのではなく、流動性の高い一部銘柄に資金が集まりやすくなる可能性があります。
Wintermuteは、次のアルトシーズンでは従来よりも「勝者が少なくなる」との見方を示しました。
機関投資家は取引銘柄を絞る傾向
報告では、機関投資家が取引する銘柄の広がりは、個人投資家に比べて限定的であることも示されました。
2024年上半期から2026年上半期までの取引トークン数の増加率は、機関投資家が24％だったのに対し、個人投資家は76％でした。
個人投資家は新規銘柄や中小型トークンにも取引を広げる一方、機関投資家は流動性や取引のしやすさを重視し、比較的限られた資産を選ぶ傾向がうかがえます。
価格と出来高が急増した後の取引活動にも違いがあり、機関投資家の活動はおおむね1日で減少する一方、個人投資家の活動は約3日続く傾向が確認されました。
機関投資家は流動性が高まった短期間に取引を行い、個人投資家は価格上昇後もしばらく売買を続ける構図とみられます。
従来のアルトシーズンでは、主要銘柄から中小型銘柄へ資金が波及し、市場全体が上昇する動きが注目されてきました。
しかし、機関投資家の比率が高まるなかでは、資金流入の恩恵を受ける銘柄と、相場が強くても取り残される銘柄の差が広がる可能性があります。
Wintermuteの報告は価格の上昇を予測したものではなく、暗号資産市場で資金の流れ方が変化していることを示したものです。
2026年の暗号資産市場では、資金の規模だけでなく、どの銘柄に資金が集中するかがこれまで以上に重要になりそうです。
参考元：公式
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