2026年4月12日から13日午前にかけての暗号資産（仮想通貨）市場では、ビットコイン、イーサリアム、リップルがそろって上値の重い展開となりました。
12日にかけてはいったん戻りを試す場面がみられたものの、その後は米・イラン協議の不調を受けた中東情勢の再緊迫化が意識され、原油高とドル高が進行しました。
市場ではリスク回避姿勢が再び強まり、主要暗号資産も押し戻される流れとなりました。
ビットコイン、価格7万ドルを維持｜米イラン協議不調とETF流入が綱引き
ビットコイン、7万1000ドル近辺まで下押し
ビットコインは、指定期間中に7万3000ドル台前半まで持ち直した後、13日未明に7万1000ドル近辺まで下押ししました。その後は下げ渋る動きもみられ、4月13日10時では7万1150ドル前後で推移していました。
期間全体を通じると、戻りを試しながらも地政学リスクの再燃を前に買いの勢いが続かず、節目の7万2000ドル台を安定的に回復できない地合いだったといえます。
イーサリアム、2180ドル台まで反落
イーサリアムもビットコインに歩調を合わせるかたちで、12日に2290ドル前後まで上値を試した後、13日未明には2180ドル台まで反落しました。その後は2200ドル台前半へ持ち直し、4月13日10時55分前後のTradingView表示では2202.42ドルでした。
短期的には下値での押し目買いも入ったとみられますが、原油上昇とドル高が進むなかでリスク資産全体への慎重姿勢が強く、戻りは限定的でした。
リップル（XRP）、1.32ドル台前半まで下落
リップル（XRP）は、12日に1.35ドル台半ばを試した後、13日未明に1.32ドル台前半まで弱含みました。その後は1.33ドル台前半へ持ち直し、4月13日10時では1.33ドルとなっています。
主要3銘柄のなかでも値幅自体は相対的に限られましたが、戻り高値を維持できずに反落した流れはBTC、ETHと共通していました。
中東情勢緊迫で原油一時8%高、仮想通貨の重しに
今回の相場で主軸として意識されたのは、中東情勢の再緊迫化に伴う原油急騰です。
ロイター配信によると、米・イラン協議がまとまらず中東のエネルギー輸出への懸念が再燃したことで、原油価格は一時8%上昇し、ドルも買われました。
こうした動きはアジア株など他のリスク資産にも重しとなっており、暗号資産市場でも12日にみられた戻りが13日にかけて押し戻される背景として意識された可能性があります。
あわせて、原油高がインフレ再加速への警戒を強めやすい点も無視できません。
エネルギー高を通じて米インフレの高止まり懸念が再び意識され、米10年債利回りが4.3%台に乗りました。
中東情勢と米物価指標、仮想通貨の戻り余地左右へ
次に市場参加者が確認するポイントは、ビットコインが7万1000ドル近辺を維持できるか、イーサリアムが2200ドル台を保てるか、リップルが1.33ドル前後で持ち直しを続けられるかにあります。
マクロ面では、中東情勢の続報に加え、週内の米物価関連指標や金利動向が、暗号資産の戻り余地を左右する材料として注目されそうです。
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