2026年4月7日から8日にかけての暗号資産（仮想通貨）市場は、中東情勢の緩和期待を背景にリスクオンの動きが強まり、主要銘柄が軒並み上昇しました。
特に、イランが停戦を模索しているとの報道が市場に好感され、これまで重しとなっていた地政学リスクへの懸念が後退。投資家の買い戻しを誘引し、ビットコインは心理的節目の7万ドルを力強く回復しました。
BTC、7万2000ドル近辺へ上伸、イラン情勢の緩和期待が仮想通貨相場を押し上げ
ビットコイン、中東情勢緩和で7万ドル回復
ビットコイン（BTC）は、中東情勢の緩和報道を受けて大きく反発しました。4月7日午前には一時6万7000ドル台まで下落する場面もありましたが、イランの停戦模索報道が伝わると買い戻しが加速。
4月8日午前には心理的節目の7万ドルを突破し、一時7万1978ドルまで急伸しました。11時時点では7万1486ドル付近で推移しており、7万ドル台での定着を試みる展開となっています。
市場参加者は、直近高値である7万2000ドルの抵抗帯を明確に上抜けられるかに注目しています。
イーサリアム反発、一時2243ドルまで上昇
イーサリアム（ETH）もビットコインの反発に追随し、堅調な推移を見せました。4月7日の安値2070ドル台から反転し、4月8日には一時2243ドルまで上昇。市場全体のリスクオンムードが強まる中で、2200ドルの節目を確実に取り戻しました。
11時時点では2232ドル付近で取引されており、ビットコインのドミナンス強化の影響を受けつつも、主要アルトコインとしての底堅さを示しています。
リップル反発、一時1.39ドル台まで回復
リップル（XRP）は、主要銘柄の中でも特に高いボラティリティを伴う展開となりました。4月7日には一時1.29ドル台まで売り込まれる場面もありましたが、その後は急激な買い戻しが入り、4月8日には一時1.39ドル台まで値を戻しました。
11時時点では1.37ドル付近で推移しており、直近の下落分をほぼ帳消しにする力強いリカバリーを見せています。地政学リスクの緩和が、投機的な買いを呼び込んだ形となりました。
停戦案浮上で原油急落、仮想通貨市場に買い戻し
今回の反発の主因は、中東情勢の緩和期待を受けて市場全体のリスク回避姿勢が和らいだことです。報道によると、米国とイランを巡って2週間の停戦案が浮上し、ホルムズ海峡の再開や協議入りへの期待が広がりました。
これを受けて原油価格は急落し、エネルギー供給不安の後退とともに、直前まで強まっていたインフレ再燃懸念がやや和らぎました。
その結果、株式市場や暗号資産市場では買い戻しが優勢となり、BTC・ETH・XRPがそろって上昇する展開となりました。
CPI控えBTC・ETH・XRPの重要ラインに注目
市場参加者は今後、中東情勢のさらなる進展に加え、4月10日に発表されるCPIを最重要指標として注視しています。インフレの鈍化が確認されれば、さらなる上昇のトリガーとなる一方、予想を上振れた場合は急落のリスクも孕んでいます。
価格面では、BTCは7万ドル台を維持できるかに加え、直近高値圏である7万2000ドル近辺を明確に上抜けられるかが焦点です。
ETHは2200ドル台の定着と2240ドル前後の上抜けが次の上昇継続の確認ポイントとなり、下値では2200ドル割れ後も2100ドル台を保てるかが重要になります。
XRPは1.35ドル前後を維持できるかがまず注目され、上値では1.39ドル台の再突破、下値では1.30ドル台を保てるかが目先の分岐点となりそうです。
