『金持ち父さん 貧乏父さん』の著者として知られるロバート・キヨサキ氏が4月4日夜、金・銀・ビットコインの保有継続を改めて訴えました。
Xへの投稿で、1974年に起きた米ドル体制と年金制度の変化を「大きな転換点」と位置づけ、その帰結が2026年に表面化していると示しました。暗号資産（仮想通貨）市場にとっては、ビットコインが金や銀と並ぶ「本物の貨幣」として語られた点が改めて材料になっています。
キヨサキ氏は日本時間4月5日の投稿で、「1974 marked two massive changes… in 2026, our future is here」と記し、1974年の2つの出来事を挙げました。1つは米ドルが金の裏付けを失った後、石油取引と結びつくペトロダラー体制へ移ったことです。もう1つは、米国で従業員退職所得保障法（ERISA）が成立し、終身年金型から401kなど市場変動の影響を受けやすい制度へ重心が移ったという認識です。
投稿では、2026年の米国を「石油を巡る世界大戦の瀬戸際」「インフレの進行」「ベビーブーマー世代の年金収入の枯渇」「社会保障とメディケアの行き詰まり」「米国史上最大の債務」といった言葉で表現しました。そのうえで、「real money」として金、銀、ビットコインを引き続き貯蓄・投資対象にすると明言しています。
ビットコインを金や銀と並べる理由
今回の発信で目を引くのは、ビットコインが安全資産に近い文脈で扱われている点です。価格上昇余地や短期売買ではなく、法定通貨や年金制度への不信に備える保有資産として位置づけられました。
金や銀は、インフレや通貨価値の低下に備える資産として長く認識されてきました。そこにビットコインが並べられる構図は、暗号資産が投機対象から価値保存手段へと評価軸を広げてきた流れと重なります。特に発行上限があるビットコインは、中央銀行や政府の財政運営から距離を置いた資産として語られやすく、キヨサキ氏の主張もその延長線上にあります。
同氏はこれまでも、金融市場の下落局面でも金・銀・ビットコインを保有し続ける姿勢を繰り返し示してきました。2025年11月の投稿では、1971年のニクソン・ショック後の通貨体制の変化に触れつつ、ビットコインや貴金属の強気見通しを示していました。今回は価格目標よりも、制度不安に対する防衛資産としての性格を前面に出した形です。
1974年を起点にした説明は、米ドルの信認が金ではなく石油取引と米国債務の拡大に支えられてきたという見立てと、老後資産が企業や政府の約束から個人の運用責任へ移っていったという問題意識を重ねたものです。ビットコインをそこに接続することで、国家や制度への依存を減らす資産としての意味づけを強めています。
参考元：crypto.news
画像：shutterstock
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