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【世論調査】「ビットコインに将来なし」約半数がBTC懐疑派か、世界中に波紋広がる

2020年8月27日 21:16  2月6日 17:20  【編集長】合原和也

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 「ビットコインの危機」世論調査の結果、約半数の人々がBTCの将来性に期待していないとの見解か

大物投資家Peter Brandt氏が、ビットコインに関する世論調査を行った。

その内容は、「ビットコイン(BTC)は将来的に世界的に認められた通貨単位になれるか」というもので、投票参加者のうち、この質問に対して「肯定的」な姿勢を示したのは、約半数にとどまる結果となった。

「ビットコインは世界通貨になれるのか」一時議論が白熱

大物投資家Peter Brandt氏は、37万人以上のフォロワーを誇る自身のTwitterにて、「ビットコイン(BTC)は将来的に世界的に認められた通貨単位になれるか」という内容の世論調査を行った。

この調査には、世界中から13,712票もの投票が集まり、大きな議論を巻き起こした

Peter Brandt氏の報告によると、投票参加者のうち約47%が「ビットコインが世界的な通貨単位になる」と信じているという。

この結果に関して米仮想通貨メディアuTodayは、「ビットコインの危機だ」と語る。

(Peter Brandt氏の行った調査への)参加者には、ビットコインなど仮想通貨をもともと支持していた層が多い。それにも関わらず、約半数の人々しかビットコインの将来性に野望を抱いていないことが明らかになった。」

ビットコインの実用化については依然懐疑派が多いか

今回の世論調査によって、ビットコインの将来性には依然として「懐疑的」な見解をもつ人々が多いことが判明した。

かくいうPeter Brandt氏もビットコインの世界的な「通貨単位」をしての役割には懐疑的だ。

先月には、同氏も「ビットコインやその他の仮想通貨は、米ドルに取って代わる基軸通貨になることはできず、バスケット通貨の一部としても機能できないだろう。」と語っており、ビットコインの実用面での将来性には慎重な様子だ。

また、著名ベンチャーキャピタリストであるTim Draper氏も、ビットコインの将来性について以下のように主張している。

「ビットコインのボラティリティは大きすぎるため、ビットコインが取引手段における“通貨”としての地位を確立することは難しいだろう。ビットコインの実用化は、中央銀行発行デジタル通貨(CBDC)の存在によって妨げられる可能性が高い。」

 仮想通貨は「投機的資産」から「実用的な資産」へ

昨今、投機的資産としての地位は確立しつつあるビットコインだが、依然として世界的な実用化については苦しい展開が続く。

世界各国がCBDCの開発・試験運用等に取り組む中で、ビットコインが実用的な「通貨」としてはどのように機能していくべきなのか、今後議論の必要性がより一層高まっていくだろう。

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この記事は、uTodayの「伝説の投資家Peter Brandt氏が、ビットコイン(BTC)の”通貨単位”としての存続​​可能性について議論を再燃させる。」を参考にしています。