bitFlyer Europe社が2020年3月に欧州10ヵ国で実施した調査によると、66％の人がビットコインは10年後も存在すると回答した。
その中でもコロナウイルスによって甚大な被害を受けたイタリアでは、72％もの人がビットコインの将来性を信じている。
ビットコインは10年後も存在する
世界最大級の取引所であるbitFlyer Europe社が欧州10ヵ国で実施した調査によると、66％の人がビットコインは10年後も存在すると回答した。
この調査は2020年3月に欧州10ヵ国の10,000人を対象として行われており、前年と比較して『10年後も存在する』との回答が+3％増加した。
調査によると、3月にコロナウイルスの被害が大きかったイタリアの72％の人々がビットコインの将来性を信じているとのことだ。
一方で、10ヵ国の中で一番少なかったのはイギリスの52％となったが、それでも過半数の人々がビットコインを信頼しているとの結果だ。
また、調査では『ビットコインが将来的にどのように使用されていくか』という質問も行っている。
これに対しては回答者の25％は『ビットコインは存在するが、どのように使用されるかはわからない』と回答しており、実際の使用イメージに関しては不明瞭のようだ。
この調査に対してbitFlyer Europe社のCOOであるAndy Bryant氏は、次のように述べている。
これらの結果が、ビットコインが主流になるという意識へゆっくりではあるが着実に進んでいることを示しているのは喜ばしいことである。これは、デジタル通貨の達成と見なすこともできるが、時代の流れかもしれないことも考慮に入れるべきだ。
また、同氏はこのようにも語っている。
コロナショックで強い打撃を受けたイタリアのような国が、暗号通貨に対するこれまで以上の信頼を示しているのは興味深いことだ。人々は経済的困難に直面しているため、従来の金融システムに代わるものを期待している。これは、暗号資産(仮想通貨)が魅力的な金融システムを提供したり、または既存の経済モデルの代替手段を提供することを実証する重要な時期である。
今回のコロナショックがビットコインにどのような影響を与えるのか、今後の展開に注目だ。
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