米経済誌フォーブスの金融サービス部門は7月10日、「2026年7月10日時点の暗号資産トップ10」を公開しました。対象は時価総額50億ドル超の銘柄で、1位はビットコイン、9位には取引所系トークンのUnus Sed LEO、10位にはプライバシー機能を持つZECが入りました。暗号資産（仮想通貨）の選別では、価格の勢いだけでなく、実際の使い道や価値保存手段としての位置づけを重視した点が特徴です。
今回のリストは、時価総額の大きさに加え、ユーティリティの有無、価値保存手段としての性格、7日間の値動き、24時間取引量を基準に構成されました。ステーブルコイン、ラップドトークン、ミームコインは選定対象から外れています。市場規模が大きい資産ほど比較的安定しやすく、機関投資家にも採用されやすいという考え方が前提になっています。
首位のBTCは、時価総額が1.289兆ドル、7日間の上昇率は3.89％でした。リストでは「デジタルゴールド」としての性格が評価され、流動性の厚さと価値保存手段としての認知が順位の根拠になっています。2位以下にはETH、BNB、XRP、SOL、TRX、Hyperliquid、Rainが並び、時価総額の大きい主要銘柄が中心となりました。
実用性と市場規模を重視した選定
今回の公表で目を引くのは、主流銘柄に加えてLEOとZECが選ばれた点です。Unus Sed LEOはBitfinexとその親会社iFinexが発行するユーティリティトークンで、Bitfinexでの取引手数料割引などの用途が評価されました。価格の変動だけでなく、保有することで得られる具体的な便益が選定理由に組み込まれた形です。
10位のZECは、送金の秘匿性を高めるプライバシー機能を持つ銘柄として知られます。フォーブスは市場でのパフォーマンスと機能面を踏まえて選出しており、時価総額上位の定番銘柄だけを機械的に並べたランキングではないことがうかがえます。
このリストは、将来の値上がりを保証する投資推奨ではなく、候補銘柄の整理を目的としています。そのため、短期的な急騰期待よりも、流動性、用途、資産としての位置づけをどう見るかが重視されています。日本の個人投資家にとっても、銘柄選びで「何に使われる資産か」「売買が十分に成立する市場規模があるか」という基本条件を見直す材料になりそうです。
暗号資産市場では、新興トークンや話題先行の銘柄が注目を集めやすい一方、今回の選定は大型銘柄を中心に据えました。除外対象にステーブルコインやミームコインを明示したことで、フォーブスが示したのは「知名度」ではなく、実用性と市場規模を軸にした整理です。
参考元：Forbes
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