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ビットコイン、イーサリアム、リップル価格暴落|トランプ関税と戦争リスクが仮想通貨に影響か

2026年2月24日 12:49  Arai Yu

※この記事には広告・PRが含まれます

2月24日の暗号資産市場は、関税引き上げ方針と中東情勢の緊張を受けて売りが優勢となりました。

原油やゴールドが上昇する中、資金が安全資産へ向かい、ビットコインを中心に主要銘柄が下落しています。

ビットコイン・イーサリアム・リップル価格反発|米指標で仮想通貨一時下落

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BTC6万5000ドル割れ、レンジ下限攻防続く

BTC/USDT 4時間足チャート

ビットコインは24日未明に6万5000ドル近辺で推移していましたが、上値が重く、10時台には6万4265ドルまで下落しました。

6万5000ドルは心理的節目として意識されていた水準であり、このラインを明確に割り込んだことで短期的な売りが加速しました。

直近レンジは6万4000ドルから6万8000ドルで、現在はレンジ下限付近での攻防が続いています。

足元ではスポットBitcoin ETFの資金動向も注視されており、需給面でも慎重姿勢が続いています。

イーサリアム1900ドル割れ、1840ドル台で攻防

ETH/USDT 4時間足チャート

イーサリアムはビットコインに連動する形で軟調に推移しています。

24日未明に1900ドル前後で推移していましたが、BTCの下落に合わせて売りが強まり、10時台には1843ドルまで下押ししました。

1900ドルを明確に下回ったことで戻り売りが優勢となり、現在は1840ドル台での攻防となっています。

リップル1.35ドル攻防、上値1.40ドルが節目

XRP/USDT 4時間足チャート

リップルは未明に1.36ドル前後で推移していましたが、その後売りが優勢となり10時台には1.34ドルまで下落しました。

1.35ドル近辺が短期的な下値意識水準として機能しており、上値では1.40ドルが節目となっています。

個別の新規材料は確認されておらず、市場全体の地合いに沿った値動きです。

関税15%方針と中東情勢、ビットコイン中心に売り拡大

今回の下落の背景には、トランプ米大統領が関税率を15%へ引き上げる方針を示したことがあります。

関税強化による景気減速懸念が株式市場の重しとなり、リスク資産全体に売りが広がりました。

さらに、米国による対イラン攻撃の可能性が報じられたことで地政学的リスクが意識され、原油価格とゴールド価格が上昇しました。

安全資産志向が強まる中で、暗号資産市場でもポジション圧縮の動きが進んでいます。

関税と中東情勢、仮想通貨は重要水準の攻防へ

今後は、ビットコインでは6万4000ドル台の維持と6万5000ドル回復の可否が焦点となります。

ETF資金フローや地政学情勢の進展が需給確認の材料となります。

イーサリアムでは1840ドル台の攻防、リップルでは1.35ドルの維持が短期的な注目点です。

市場は引き続き、関税政策と中東情勢の行方を見極める段階にあります。

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