昨今、SquareやMicroStrategyなどの、世界的大手企業によるビットコイン市場参入が目立っている。
そんな中、投資会社Off The ChainCapitalが「10年後のビットコイン普及率は90%以上」との調査結果を公開し、大きな注目を集めている。
「今後10年間でビットコイン普及率は90%超に」投資会社が仮想通貨の将来的な展望語る
昨今、各世界的大手企業が続々とビットコイン市場参入を行っており、機関投資家やその他個人投資家から改めてビットコインが注目を集めている。
実際、50億ドル以上に相当するビットコインを保有するMicroStratagy、5,000ドル以上相当のビットコインを保有するSquareなど、各企業によるビットコイン市場参入のその勢いはますます加速中だ。
そんな中、大手投資会社Off The ChainCapitalの創設者BrianEstes氏は、10年後にビットコイン普及率について、非常に興味深い分析データを公開した。
「新技術の普及率が「0%から10%」に増加するのにかかる時間は、その普及率が「10%から90%」に増加するのにかかる時間とほとんど同じです。(この点を考慮すれば、)2029年~2030年、アメリカの家庭とアメリカの人々の約90%がビットコインなどの仮想通貨を使用することで、それはアメリカ経済だけでなく、世界経済の安定につながると考えています。」
なお、BrianEstes氏の理論的根拠は、以下のSカーブの分析に基づいているという。

(Source: Off The Chain Capital「S-Curve Analysis.」)
これは、新たなテクノロジーの採用速度とそのプロセルを示す一般的なグラフィックイメージだ。
BrianEstes氏は、この点について以下のようにも主張した。
「2009年初頭、ビットコインの保有率は0%だったが、2019年にはその保有率が10%に到達しました。ビットコインの保有率が「0%から10%」になるのに10年間かかったことを踏まえると、今後10年間で、ビットコインの保有率は90%にまで増加すると考えられます。」
「これは、もはや、“もしかしたら”というレベルの話ではありません。これまでの歴史を振り返ってみても、最近のインターネット、1970年代のファックス機、1940年代の洗濯機、1930年代の自動車、1800年代の鉄道、こられの普及率はすべて同じ曲線を描いています。」
先日、PayPalがビットコイン(BTC)やイーサリアム(ETH)などの仮想通貨に対応することを発表したことも記憶に新しいが、こういったサービスが拡大していくことで、企業のみならず個人にとっても仮想通貨市場への参入障壁が小さくなることは間違いない。
仮想通貨市場の勢いそのままに、今後数年間で、ビットコインの採用が各国各地域で進み、その普及率は増加の一途を辿っていくのだろうか。
わたしたちの生活にとって、ビットコインが欠かせない存在となる日は、もうすぐに訪れるのかもしれない。
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この記事は、Cointelegraphの「Bitcoin adoption could reach 90% by 2030, investment firm founder claims.」を参考にして作成されています。