今後の仮想通貨価格を左右する重要ニュースランキング

今週1週間もまた暗号資産(仮想通貨)市場にとって重要な週となった。
暗号資産(仮想通貨)価格は大幅に上昇し、市場に期待が高まる中でよいニュースが次々と入っていきている。
特にリップルをめぐっては多くの好ファンダが入ってきており、相場はより一層期待が高まっている。

今週初めに価格を大きく上げ、リップル相場には期待が高まっている。さらにここ最近はリップルにとって「好材料」なファンダメンタルズニュースが続出してきている。それらのニュースを簡単に説明していく。

 今週の重要ニュースランキングを順に発表していく。

重要ニュースランキング

  • 1位:180ヵ国以上対応のリップル決済サービスが開始
  • 2位:アマゾンがリップルネットワークを導入へ
  • 3位:ヨーロッパ最大のデリバティブ取引所で暗号資産(仮想通貨)先物開始
  • 4位:リップルパートナーとイギリス中央銀行が提携
  • 5位:インドネシアでビットコイン取引が2週間で26倍に
  • 6位:SBI社長がビットコインよりもリップルを高評価

 

180ヵ国以上対応のリップル決済サービスが開始

金融サービスアプリSpendでは、暗号資産(仮想通貨)リップルを決済手段として利用することが可能になった。

180ヶ国、4000万以上の場所で対応しているそうだ。

Spendは、世界的クレジット決済サービス会社Visaと提携することで、暗号資産(仮想通貨)リップルを含む16以上の暗号資産(仮想通貨)決済を可能にした。

Spendは、何十億のユーザーを法定通貨からデジタル通貨まであらゆる形態での決済をサポートするアプリだ。

今後、Spendを始めとした、多くの店舗・アプリで次々に暗号資産(仮想通貨)決済受け入れが進めば、暗号資産(仮想通貨)の需要は高まり、決済手段としての価値も上がっていくだろう。

暗号資産(仮想通貨)リップルを決済手段として利用するためのインフラ整備が、今進んでいる。金融サービスアプリSpendを利用することで、180ヶ国4000万以上の場所でXRP支払いが可能になった。

Amazonがリップルネットワーク初導入へ

Amazonは今月14日、リップルネットワークを採用しているインドの大手銀行アクシスバンクとの提携を発表。

同時にインドユーザー向けの新決済サービス「Amazon Pay UPI」のリリースを公表した。

アクシスバンクがリップルネットワークを採用しているため、今後Amazon Pay UPIの決済システムにリップルネットワークが利用されている可能性が非常に高いことが示唆される。

 今回のニュースは間接的ではあるが、Amazonのリップルネットワーク導入を示唆するものとして注目する価値があるだろう。

今月14日、Amazonは新サービス「Amazon Pay UPI」のリリースを発表。このAmazon Pay UPIの決済システムにリップルネットワークが導入されている可能性が高いことに注目が集まっている。

ヨーロッパ最大デリバティブ取引所が暗号資産(仮想通貨)先物開始へ

ドイツに本拠地を置く世界最大規模のデリバティブ取引所EUREXが、暗号資産(仮想通貨)先物の取扱を開始する予定と、現地メディアが報じた

対象となるのはビットコイン(BTC)、イーサリアム(ETH)、リップル(XRP)の三通貨。

 EUREXはCMEと並ぶ世界最大規模のデリバティブ取引所であり、このことでヨーロッパから暗号資産(仮想通貨)に再度大きな注目が集まるかもしれない。

ドイツに本拠地を置く世界最大規模のデリバティブ(金融商品)取引所EUREXが、暗号資産(仮想通貨)先物の取扱へ向けて動き出したと現地メディアが報じた。取扱予定の暗号資産(仮想通貨)は、ビットコイン(BTC)、イーサリアム(ETH)、リップル(XRP)の3種類だ。

リップルパートナー社がイギリス中央銀行と提携

イギリスに拠点を置くリップルパートナーであるFairFxは、イギリス中央銀行の口座決済サービスを利用することが許可されたことが2月19日発表された

そして、イギリス中央銀行率いるFaster Payments Schemeに参加することも予定されているそうだ。

このプログラムに参加することで、より迅速で合理的なリアルタイム決済サービスが可能になるとされている。

素早い決済を実現できれば、このパートナーシップ社となったリップル社が注目されるのは明白だ。

リップルパートナーのFairFxは、より素早い決済システムを実現するためにイギリス中央銀行の口座サービスを利用することが許可された。

インドネシアでビットコイン取引量が2週間で26倍

暗号資産(仮想通貨)はインドネシアで爆発的な人気を博している。

インドネシアの暗号資産(仮想通貨)取引所LocalBitcoinsでは、ビットコインの取引量が2週間で26倍にまで伸びた。

このような取引量の大幅上昇は暗号資産(仮想通貨)取引の合法化によるものだと地元紙は報道。

合法化によって暗号資産(仮想通貨)が爆発的に人気になったインドネシアは、いいモデルケースとなることだろう。 

暗号資産(仮想通貨)の合法化により、インドネシアではビットコインの取引量が2週間で26倍に急増した。合法化によって暗号資産(仮想通貨)が爆発的に人気になったインドネシアは、いいモデルケースとなることだろう。

「リップルはビットコインを超える」SBI社長がリップル絶賛

SBIホールディングス社長北尾吉孝氏によると、2019年はリップルにとって非常に重要な年になるという。

というのも、リップルがビットコインの時価総額を抜く可能性があるからだ。

北尾社長はリップルが将来世界レベルで導入されると主張し、その将来性に大きな期待を寄せている。 

日本の大手金融企業SBIホールディングス社長はリップルに大きな期待を寄せているようだ。暗号資産(仮想通貨)愛好家としても知られる北尾吉孝社長はリップルが将来、「ビットコインを凌駕する」と考えている。