5月13日から14日にかけての暗号資産市場は、米生産者物価指数（PPI）の上振れを受けてビットコイン・イーサリアム・リップルの主要3銘柄が揃って下落しました。トランプ大統領の北京訪問やCLARITY法案の上院銀行委員会採決といった大型イベントが重なる中、インフレ再加速懸念が相場の重しとなりました。

ビットコインは期間序盤の8万1000ドル台から一時7万9000ドルを割り込み、約3億400万ドルのロングポジションが清算されました。米中首脳会談開幕という好材料はあったものの戻りは限定的で、期間末も下落基調を維持したまま推移しています。

ビットコイン、7万9000ドル台に下落｜PPIショックで8万ドル割れ、米中首脳会談とクラリティ法案投票に注目

BTC、PPI急騰で7万9000ドル割れ

BTC/USDT 1時間足チャート

ビットコインは期間序盤に8万1000ドル前後で推移していましたが、5月13日午前に発表された4月PPIが前月比1.4%・年率6%と予想（同0.5%）の約3倍に達したことで売りが加速しました。一時7万9000ドルを割り込み、米10年債利回りも4.5%と7月以来の高水準に上昇しています。5月14日11時時点では7万9602ドル前後で推移しており、下値は7万9000ドル、上値は8万〜8万1500ドルが当面の節目となります。

ETH、2300ドル割れで上値重い

ETH/USDT 1時間足チャート

イーサリアムは2302ドル付近から2286ドルまで押し戻され、5月14日11時時点では2290ドル前後で推移しています。2300ドルの回復が当面の焦点となり、下値は2250ドルがサポートとして意識されています。

XRP、CLARITY法案採決前で1.44ドル台へ下落

XRP/USDT 1時間足チャート

XRPは期間中に1.4403〜1.4777ドルの日中レンジを形成しました。5月12日の1.46ドル台から下押しされ、5月14日11時時点では1.44ドル前後で推移しています。本日予定されるCLARITY法案の上院銀行委員会採決を控えてBTC・ETH対比では下値が底堅かったものの、Polymarketの採択確率が62%と直近1ヶ月で低下しており、買い一巡感も漂っています。

PPI急騰で利下げ後ずれ観測、トランプ北京訪問でも下落抑えきれず

期間中の最大の悪材料は4月PPIです。月次上昇率が予想の約3倍となる1.4%、年率6%に達したことで「インフレ再加速」観測が広がり、Fed利下げの先送り懸念から米国債利回りが上昇、リスク資産全体に売り圧力が波及しました。

一方、トランプ大統領がイーロン・マスク氏、Nvidiaのジェンスン・ファン氏、アップルのティム・クック氏ら主要CEOを率いて北京入りし、習近平国家主席との首脳会談を開幕したことは貿易緊張緩和への期待材料となりました。ただし戻りは限定的で、PPIショックの売り圧力を相殺するには至っていません。

CLARITY法案採決と明日のCPIが次の焦点

東部時間14日午前10時半に予定されるCLARITY法案の上院銀行委員会採決が直近最大の注目材料となります。通過すればXRPを中心に追い風となる可能性があります。翌15日には米CPI発表も控えており、PPIに続くインフレデータとしてビットコインの8万ドル回復の行方を左右しそうです。