ビットコイン・イーサリアム・リップル上昇｜トランプ氏の撤退発言で仮想通貨反発

2026年4月1日 12:23 　Arai Yu

2026年3月末から4月初旬にかけての暗号資産（仮想通貨）市場は、中東情勢の緊張緩和への期待を背景に、投資家心理が改善しました。

イランと米国の双方から歩み寄りを意識させる発言が伝わり、株式市場でもリスク選好が強まりました。こうした流れを受け、ビットコインは月末にかけて持ち直す展開となりました。

ビットコイン、一時6万8000ドル台まで反発

ビットコインは、3月31日朝方に6万5994ドルの安値をつけた後、停戦を巡る報道をきっかけに買い戻しが強まりました。

一時6万8517ドルまで上昇し、約3.7%の反発を記録しました。その後は利益確定売りに押される場面もありましたが、4月1日午前9時時点では6万8000ドル台を回復し、底堅い推移となっています。

長く続いた下落基調にいったん落ち着きが見られるなか、市場では心理的節目である7万ドルを再び試せるかが意識されています。

イーサリアムは、主要銘柄の中でも比較的強い戻りを見せました。3月31日時点では2008ドル付近で推移していましたが、投資家心理の改善とともに買いが入り、2089ドルまで上昇しました。

4月1日午前9時時点では2100ドル台を回復し、過去24時間比で3.2%の上昇となっています。第1四半期を通じて大きく下落してきた反動もあり、足元では2000ドル台の維持が重要な焦点となっています。

リップルは、ビットコインやイーサリアムに比べると落ち着いた値動きとなりました。3月31日は1.30ドルから1.35ドルのレンジで推移し、方向感は限定的でした。

4月1日午前9時時点では1.32ドルとなっており、過去24時間比では0.5%の小幅高にとどまっています。年初来の弱含みの流れが続く中でも、大きく崩れずに推移している点は意識されます。

今回の上昇の主因は、中東情勢を巡る過度な警戒感がやや後退したことです。

3月31日には、イランのペゼシュキアン大統領が安全保障の確保を条件に停戦の意向を示唆し、その後にトランプ米大統領も「2〜3週間以内に撤退できる」と発言しました。これを受け、市場では軍事衝突の長期化懸念がいったん和らぎ、暗号資産を含むリスク資産全体に買い戻しが入りました。

加えて、前日の3月30日にパウエルFRB議長が「インフレ期待は適切に抑制されている」との認識を示したことも、市場心理を支える材料となりました。原油高を通じたインフレ再加速懸念がやや和らぎ、金融引き締めへの警戒感が後退したことで、株式市場とともに暗号資産市場にも資金が戻りやすくなったとみられます。

今後の市場は、中東情勢の具体的な進展とマクロ経済指標の発表に焦点が移ります。
特に4月3日に予定されている米雇用統計は、FRBの今後の金融政策を見極めるうえで重要な材料とみられています。

ビットコインが6万8000ドル台を維持しながら7万ドルを再び試すのか、それとも重要指標を前に上値の重い展開へ戻るのかが次の焦点です。

イーサリアムは2100ドル台を定着できるか、XRPは1.30ドル台前半で下値を固められるかが注目されます。

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