2026年3月24日から25日にかけての暗号資産（仮想通貨）市場は、地政学的な緊張の緩和と再燃に大きく揺さぶられる展開となりました。
最大の焦点となったのは中東情勢を巡るトランプ米大統領の動向で、イランのエネルギーインフラへの攻撃を延期するとの突然の発表を受け、市場は一気にリスクオンへ傾きました。
ビットコインは週末の下落分を奪回する動きを見せています。
ビットコイン、下落後トランプ発言で7万ドル回復
BTC/USDT 1時間足チャート
ビットコインは24日18時頃、7万1300ドル付近で推移していましたが、夜間にかけて一時7万1400ドル付近の高値をつけました。その後、中東情勢の不透明感や米PMI速報値が示すスタグフレーション懸念などを背景に売りが優勢となり、25日午前3時頃には6万9200ドル付近まで下落しました。
しかし、トランプ大統領による「イラン攻撃5日間延期」の発表が伝わると相場は急反転しました。下落を見込んでいたショートポジションの強制清算が大量に発生し、価格を押し上げました。その後、イラン側が協議の事実を否定したことで上値は重くなり、25日午前11時時点では7万619ドル付近で揉み合う展開となっています。
イーサリアム、反発後も2150ドル台を維持
ETH/USDT 1時間足チャート
イーサリアムもビットコインと同様の軌道を描きました。
24日夜間に2168ドル付近の高値をつけた後、25日未明には2096ドル付近まで調整しました。その後、マクロ環境の好転を受けて反発に転じ、午前6時から9時にかけて2168ドル付近まで値を戻しました。
25日午前11時時点では約2156ドルで推移しており、下値の堅さを確認する動きとなっています。
リップル1.43ドルから反落も、1.4ドル台を維持
XRP/USDT 1時間足チャート
XRPは24日夜間に1.43ドル付近まで上昇しましたが、市場全体の調整に連れ安となり、25日未明には1.38ドル付近まで下落しました。その後は他の主要銘柄とともに反発し、25日午前11時時点では1.41ドル付近に落ち着いています。
ボラティリティは高まったものの、1.4ドル台のサポートラインを維持しています。
トランプ氏の攻撃延期発言で急反発、ショート清算も加速
今回の相場急変の主因は、トランプ大統領の「イラン攻撃延期」発表です。
23日にトランプ大統領がイランのエネルギーインフラへの攻撃を5日間延期すると発表したことで、直前まで市場を覆っていた戦争リスクプレミアムが急速に剥落しました 。
この発表直後、原油（WTI）は約10％急落して85ドル台となりました 。
原油高によるインフレの長期化懸念が後退したことで、リスク資産全般に資金が向かいやすい環境が整い、ビットコインの急反発を後押ししました。
発表後の数時間で約2億7100万ドル規模のショートスクイーズが起こり、ビットコインは6万1436ドルから7万1782ドルへ急騰しました 。
ただし、イラン国営メディアが「米国との直接・間接的な接触は一切ない」と協議の事実を否定したことで上値は重くなり、地政学的な火種が完全に消えたわけではないことが意識されています 。
ビットコイン7万2000ドル焦点、ETHとXRPも正念場
ビットコインが本格的な上昇トレンドに回帰するためには、今回上値を押さえられた7万2000ドルの抵抗帯を明確に突破できるかが焦点となります。下値は6万8500ドル付近が重要なサポートラインとして意識されています。
イーサリアムは、2170ドル付近を上抜けて定着できるか、下値では2100ドル付近がサポート帯として意識されます。
リップルは、上値の目安となる1.43ドル付近を明確に超えられるかがポイントです。下値では1.38ドル付近が重要なサポートラインとして意識されています。
市場参加者は、猶予された「5日間」の期限に向けた米国とイランの動向、そしてそれに伴う原油価格の推移を注視しています。
原油価格が再び上昇に転じた場合はインフレ懸念の再燃から暗号資産市場の重しとなる可能性があり、引き続きマクロ指標と地政学ニュースの両面を警戒する必要があるでしょう。
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