暗号資産（仮想通貨）市場は5月25日から26日にかけて、週末に深押しした地合いから反発に転じました。土曜日にビットコインが5週間ぶり安値の7万4250ドルまで売り込まれたあと、トランプ大統領が対イラン和平交渉について発言し投資家心理が改善、市場全体で約750億ドル分の時価総額を取り戻しました。
ただ機関資金の流出が続いていることから上値は重く、3銘柄ともレンジ内での揉み合いに戻っています。
ビットコイン、7万7000ドル台で小幅高｜米イラン和平合意期待がリスクオン誘発
ビットコイン、反発も7万7000ドル台み反発も伸び悩み
BTC/USDT 1時間足チャート
ビットコインは期間入り直前の23日土曜日に、5週間ぶり安値となる7万4250ドルまで急落しました。週末特有の薄商いと200日線割れによるロスカット連鎖で、24時間の清算額は7億ドルを超えたとされます。
しかしトランプ大統領のSNS投稿を受けて25日早朝から買い戻しが入り、50日指数移動平均線にあたる7万7000ドルを回復、一時7万7250ドル付近まで戻しました。その後はスポットビットコインETFから6営業日連続で資金が抜けている事実も意識され、26日13時時点では7万6606ドルと反発の勢いを欠いています。
イーサリアム、2100ドルの節目に届かず揉み合い
ETH/USDT 1時間足チャート
イーサリアムもビットコインの反発に連動して2100ドル付近まで戻したものの、24時間高値の2091ドルを明確に上抜けできず、26日13時時点では2085ドルでの推移となっています。
イーサリアムETFでも約2億ドルの資金流出が続いており、機関マネーの引き上げが上値を抑える格好です。上値ターゲットは2100ドル、下値サポートは2000ドルが意識されています。
リップル、1.33ドル台でレンジ下限を試す展開
XRP/USDT 1時間足チャート
リップルは期間中に1.34ドル台まで戻りを試したものの、20日・50日・100日・200日の各指数移動平均線を下回ったまま推移し、26日13時時点では1.3376ドルとなっています。25日にはホエール大口取引が前日比57%減少し、対称三角持ち合いからの下放れ警戒も浮上、テクニカルでは1.14ドルが下値ターゲットに挙がります。
一方でXRP ETFには週次1257万ドルが流入し、機関の選好度では相対的に底堅さがみられます。
トランプ氏「合意はほぼ妥結」発言で中東リスクが後退
今回の反発の直接的なトリガーは、23日にトランプ大統領がトゥルース・ソーシャルに投稿した対イラン交渉に関するコメントです。「合意はほぼ妥結の段階にあり、最後の詳細を詰めている」と述べ、サウジアラビア、UAE、カタール、トルコなど8カ国の首脳と「平和に関する覚書」について個別に協議したと明かしました。3月以来続いたホルムズ海峡封鎖と原油高への警戒感が一時的に和らぎ、リスク資産全体に買い戻しが入る形となりました。
ただ続報で「時間は我々の側にある」と発言したことが交渉長期化観測も呼び、反発の持続力には疑問符が付いています。
次の焦点はPCEデフレーターとイラン覚書の正式文書化
当面は29日発表の米国GDP改定値、30日のPCEデフレーターが最大の焦点です。4月FOMC議事録で示された「インフレ高止まりなら追加利上げ」というタカ派姿勢を踏まえると、指標が予想を上回れば再び重しとなりかねません。
ビットコインは50日線の7万7000ドル維持と7万8000ドル奪還がカギで、上抜ければ8万ドル台が視野に入る一方、週末安値の7万4250ドルを割り込めば6万ドル台までの調整リスクが浮上します。
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