暗号資産市場は5月20日から21日にかけて、ビットコイン(BTC)・イーサリアム(ETH)・リップル(XRP)の主要3銘柄が揃って底堅く反発しました。
米国時間20日に公開された4月FOMC議事録がタカ派色を残しつつも事前に織り込み済みと受け止められ、米長期金利の低下と米株上昇を背景に買い戻しが優勢となりました。
ビットコイン、7万7000ドル台で底固め｜トランプ氏のイラン交渉最終段階発言で原油急落とが材料に
ビットコイン、7万7000ドル台へ反発
BTC/USDT 1時間足チャート
ビットコインは期間前半に7万5000ドル台後半まで重く推移する場面が見られましたが、20日の米国時間に入ると7万7000ドル台を回復し、21日12時時点では 7万7893ドル前後 で前日比+1.6%の反発となっています。
FOMC議事録通過直後にナスダックが+1.3%上昇し、10年債利回りが10bp低下して4.57%まで戻したことが追い風となりました。下値の7万5000ドル付近では中長期保有勢の押し目買いが意識されており、ひとまず底堅さを確認する展開です。
イーサリアム、2100ドル割れ警戒から2130ドル台へ
ETH/USDT 1時間足チャート
イーサリアムは前週からの調整で2100ドル割れが意識される水準まで売られていましたが、期間中は2130ドル台まで戻し、21日12時時点では 2139ドル前後 で前日比+1.5%となっています。直近の調整で約7億ドル規模のロング解消が進んだ反動もあり、ショートカバーを伴う買い戻しが入りやすい地合いとなりました。
リップル、1.37ドルから1.38ドル台で下げ止まり
XRP/USDT 1時間足チャート
リップル(XRP)は5月18日のゴールドマン・サックスによるXRP ETF全売却報道で1.37ドル付近まで売られていましたが、その後は底堅く推移し、21日12時時点では 1.38ドル前後 で前日比+2.0%の反発となっています。米上院銀行委員会でCLARITY法案が15対9で可決したことも下支え材料として意識されました。
FOMC議事録は想定内の「タカ派」、サプライズ不発で買い戻し優勢
今回の反発の主因は、4月FOMC議事録が「タカ派ながら想定内」と受け止められた点にあります。議事録ではインフレが2%を持続的に上回る場合の追加引き締め余地に言及がありましたが、
金利市場は事前にタカ派シフトを織り込んでおり、新規のサプライズ材料とはなりませんでした。同日のトランプ大統領による対イラン交渉「最終段階」発言も米長期金利の低下を後押しし、地政学リスク後退とリスクオン地合いの強まりが暗号資産の戻りを支える格好となりました。
次の焦点はクラリティ法案本会議採決と4月PCE
市場参加者の関心は、メモリアルデー休会前にCLARITY法案が上院本会議で可決されるかどうか、そして週後半に控える4月PCEデフレーター(コア)の結果に向かいます。
PCEが市場予想を上回ればFOMC議事録のタカ派色が再評価され、暗号資産にも上値抑制要因となりかねません。価格面ではビットコインの8万ドル回復、イーサリアムの2200ドル奪回、リップルの1.40ドル回復が当面の試金石となります。
