ビットコイン（BTC）は2026年4月6日午前9時現在、6万9198ドル付近で推移しています。過去24時間の上昇率は約2.9%です。
中東情勢の緊迫化によって株式市場がリスクオフに傾く中、ビットコインは株式や原油市場とは対照的な値動きを見せました。本稿では「米・イラン紛争とBTCの逆行上昇」を主軸に、相場の背景と本日の注目ポイントを整理します。
値動きの振り返り
過去24時間の安値は4月5日前半につけた6万6634ドル、高値は4月6日早朝につけた6万9328ドルでした。
4月5日の日中は6万6600〜6万7700ドルの狭いレンジで推移していましたが、同日夜にトランプ大統領がイランへの最後通牒を発表した直後から上昇に転じました。
6万6600〜6万7000ドル付近のサポート帯でしっかりと反発した一方、上値は6万9300〜6万9600ドルのレジスタンス帯で一旦抑えられています。
短期的には、ショートポジションの清算が集中する6万9000ドルラインが強く意識された展開となりました。
相場を動かした背景
米・イラン紛争とBTCの逆行上昇
相場を押し上げた最大の要因は、中東情勢の緊迫化を背景とした「デジタル安全資産」としてのビットコイン需要の増加とみられます。4月5日（イースター日曜）、トランプ大統領はTruth Socialに「4月7日までにホルムズ海峡の封鎖を解除しなければ、発電所や橋を攻撃する」と投稿し、イランに最後通牒を突きつけました。
これを受けて、S&P500やNasdaqの先物が下落し、WTI原油先物が一時2.7%急騰するなど、伝統的市場は典型的なリスクオフの反応を示しました。しかしビットコインはこの動きに逆行して上昇し、6万9000ドル台を回復しました。暗号資産市場全体に占めるビットコインのドミナンス（市場占有率）も58.50%へと上昇しており、アルトコインからビットコインへの資金移動がうかがえます。国家や特定の金融機関に依存しないビットコインの特性が、地政学リスクの高まりの中で改めて意識された可能性があります。
トランプ関税（Liberation Day 第2弾）による下落と底打ち
上昇前の下落要因として、米国政府が発表した15%のグローバル関税（改訂版）の影響が挙げられます。この発表を受けてマクロ的なリスクオフ心理が広がり、ビットコインも一時6万6400ドル付近まで約3%下落しました。そこから急速に値を戻したことで、6万6000ドル台半ばでの底堅さが確認されました。
機関投資家の参入期待継続
運用資産約12兆ドルを持つ米金融大手Charles Schwab（チャールズ・シュワブ）が、2026年第2四半期（4月中旬予定）にビットコインとイーサリアムのスポット取引を開始すると報じられています。約3700万人の顧客基盤を持つ同社の参入は、機関投資家や富裕層からの資金流入を加速させる可能性があります。
ビットコイン（BTC）テクニカル分析
日足チャート分析
現在価格はMA5（5日移動平均線）からMA200（200日移動平均線）まで、すべての主要移動平均線の上に位置しており、短期的な強さを示しています。各移動平均線も買いシグナルを点灯させています。
一方、RSI（相対力指数）は83台と過買い水準に達しており、週足や月足ではベアリッシュな構造が残っています。中長期の上値メドは心理的節目の7万ドルです。下値メドは、ピボットポイントの6万8803ドル、続いてMA20が位置する6万7377ドル付近となります。
4時間足チャート分析
4時間足でも上昇トレンドが継続しています。押し目買いのポイントとしては、直近の揉み合い水準である6万8500ドル付近が意識されます。戻り売りの圧力は6万9500ドル付近から強まるとみられ、中期的な上値メドは7万ドル、下値メドは6万7000ドル台半ばです。
1時間足チャート分析
1時間足の短期トレンドは上昇基調（12時間で約+3.5%）を描いています。本日注目すべきサポートラインは6万8803ドル（ピボット）と6万8492ドル（S1）です。レジスタンスとしては、24時間高値の6万9328ドルと6万9634ドル（R2）が挙げられます。
デリバティブ動向
OI・清算動向
過去24時間のデリバティブ市場では、OI（未決済建玉）が490億ドルへと約4.35%増加しており、市場への資金流入とボラティリティの拡大を示しています。過去24時間の全体清算額は約2億5239万ドルに達し、前日比で3倍以上に急増しました。
ロングとショートの比率はほぼ拮抗（ロング51.98% / ショート48.02%）しており、資金調達率もニュートラルな水準です。急激な価格変動に伴う連鎖的な清算（スクイーズ）には警戒が求められます。
注目清算ライン
上方向では、6万9000ドルを超えた水準に約5億7000万ドルのショート清算が集中しています。さらに7万2500ドル以上には60億ドル規模のショート清算が控えており、この価格帯を突破した場合、ショートカバーを巻き込んだ急騰（ショートスクイーズ）が起きやすい状況です。
下方向では、6万5000ドル割れの水準に約6億ドルのロング清算が集中しているため、急落時のサポート崩れには注意が必要です。
ETF動向
直近のビットコイン現物ETFの動向を見ると、4月2日には全体で132.19 BTCの純流入（主にFBTCとHODLへ流入）となりました。前日の4月1日には2550 BTCの大規模な流出を記録しており、週次では全体で約4億9100万ドルの流出となっています。BlackRock（IBIT）からの資金引き出しも観測されており、機関投資家の資金フローは不安定な状態が続いています。ETFからの流出圧力を、地政学リスクに伴う現物買い需要がどこまで吸収できるかが今後の焦点です。
本日のデイトレ注目材料
米・イラン停戦合意期限（4月7日午前9時 日本時間） トランプ大統領の最後通牒の期限です。合意・不合意いずれの結果も、ヘッドラインニュースで相場が急変するリスクがあります。
米3月ISM非製造業景況指数（本日23時00分 日本時間） 市場予想は54.9〜55.0（前回56.1）。予想を大きく上回った場合はドル高・リスクオフ、下回った場合はFRBの利下げ期待を高める可能性があります。
まとめ
ビットコインは、株式や原油が地政学リスクに揺れる中で逆行高を演じ、6万9000ドル台を回復しました。7万ドルの大台を突破できるかどうかが本日最大の焦点です。今夜の米ISM非製造業景況指数の発表と、明朝に迫るイランへの最後通牒期限という2つのイベントが相場を急変させる可能性があり、ヘッドラインリスクへの警戒を怠れない1日となりそうです。
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