2026年3月13日の暗号資産市場は、前日の下落から一転して急反発する展開となりました。背景には、イラン情勢を巡る地政学リスクの高まりと、それに対する米政府の対応がありました。

特に、ベッセント米財務長官の発言が市場のセンチメントを大きく好転させ、ビットコインは一時7万2000ドルに迫る上昇を見せました。

ビットコイン価格6万9000ドル台推移、イーサリアム・リップルも伸び悩み｜CPI後の仮想通貨市場

ビットコイン6万9000ドルから一時7万2000ドルまで急騰

前日のビットコインは、イランがホルムズ海峡の封鎖継続を宣言したことを受け、原油価格が急騰しインフレ懸念が再燃したことからリスクオフムードが強まりました。

しかし、13日の早朝、ベッセント米財務長官が「海上に滞留しているロシア産原油の購入を30日間許可する」と発表。この発言が原油価格の過度な高騰懸念を和らげ、市場に安心感が広がりました。

これを受けてビットコインは急反発し、一時7万2000ドルに迫る水準まで上昇しました。
13日11時時点では、7万1595ドル前後で推移しています。

イーサリアム、2150ドル付近まで回復

イーサリアム（ETH）もビットコインと同様の値動きを見せました。

12日には一時2005ドル台まで下落しましたが、ベッセント長官の発言後に急反発し、2150ドル付近まで値を戻しました。

13日11時時点では、2122ドル前後で取引されています。

リップルも反発し1.42ドル付近まで上昇

リップルもビットコインやイーサリアムと同様に反発しました。
32日の下落局面では1.36ドル台まで押し戻されましたが、その後のリスク選好の回復とともに買い戻しが入り、一時1.42ドル付近まで上昇しました。

13日11時時点では、1.41ドル前後で推移しています。

ベッセント財務長官の発言が市場の転換点に

今回の相場変動の中心となったのは、エネルギー市場を巡るニュースでした。

12日、イランの新最高指導者がホルムズ海峡の封鎖継続を表明したことで、WTI原油先物は一時9.7%高の95.70ドルまで急騰しました。

世界の原油輸送の要衝であるホルムズ海峡を巡る緊張が高まったことで、インフレ再燃への警戒が広がり、株式市場とともに暗号資産市場も下落しました。

こうした中、ベッセント長官は3月12日夜にXで声明を発表。海上に滞留しているロシア産原油の購入を30日間許可するライセンスを発行したことを明らかにし、「原油価格の上昇は短期的・一時的な混乱」との見解を示しました。

この発言により原油市場の過度な上昇懸念が和らぎ、投資家心理が改善。結果として暗号資産市場にも買い戻しが広がりました。

PCEと中東情勢が仮想通貨市場の次の焦点

直近の焦点は、ビットコインが7万2000ドルの節目を明確に上抜けできるかどうかです。

本日21時30分に発表される米1月個人消費支出（PCE）コアデフレーターはFRBが最重視するインフレ指標であり、結果次第では相場が再び大きく動く可能性があります。

また、ホルムズ海峡の封鎖が長期化するかどうかも、原油価格とインフレ見通しを通じて暗号資産市場に影響を与え続けるでしょう。

ベッセント長官の発表はあくまで30日間の暫定措置であり、エネルギー情勢の根本的な解決には至っていない点は注意が必要です。