暗号資産（仮想通貨）市場は5月24日から25日午前にかけて、序盤の軟化から反発色を強める展開となりました。
米国債利回りの高止まりを背景に重く推移していたところ、23日土曜にトランプ大統領が発表したイラン和平交渉「ほぼ妥結」報を受け、中東リスクへの警戒感が後退。3銘柄そろってショートカバーを巻き込み、値を戻す形で週末を終えています。
BTC、イラン和平合意で7万7000ドル台へ反発｜米休場で仮想通貨市場は様子見ムード
ビットコイン、7万7000ドル台を回復
BTC/USDT 1時間足チャート
ビットコイン(BTC)は24日序盤、米国債利回りの高止まりを嫌気して7万7000ドル台前半から7万6400ドル台まで一時下押ししました。30年債利回りが5.1%台で推移するなか、現物資金の流出も上値の重さにつながった形です。
しかし23日土曜のトランプ氏「largely negotiated」発言が市場で消化されると、地政学プレミアム後退とともに買い戻しが優勢に転換しました。25日午前11時時点では7万7118ドル付近、前日比+0.46%で推移しています。上値は7万8000ドル、下値は7万6000ドルが当面の節目として意識されています。
イーサリアム、2090ドル台で底堅さを取り戻す
ETH/USDT 1時間足チャート
イーサリアム(ETH)もBTCと同様の値動きをたどりました。24日序盤に2070ドル台後半まで売られる場面があったものの、BTCの反発と歩調を合わせて切り返し、25日午前は2094ドル付近で推移しています。
24時間騰落率は+1.22%とBTCを上回り、リスク選好の戻りを反映した動きとなりました。引き続き2150ドルが上値抵抗、2050ドルが下値の節目として意識されます。
リップル、1.35ドル前後で小動きを維持
XRP/USDT 1時間足チャート
リップル(XRP)は週末を通じて1.34〜1.36ドルの極めて狭いレンジで推移しました。24日序盤に1.34ドル台前半まで軟化したものの、中東リスク後退の報を受けて1.35ドル前後まで戻しています。
25日午前は1.3525ドル付近、前日比+0.35%と他2銘柄に比べ反応は鈍めです。1.40ドル奪回が次の上値目標として意識されています。
トランプ氏の和平発言で中東リスクが後退
週末の値動きを規定したのは、23日土曜にトランプ大統領が発表したイラン関連メッセージでした。同氏はサウジアラビア、UAE、カタール、トルコ、エジプトなど中東諸国の首脳およびイスラエルとの協議を経て、ホルムズ海峡再開を含む和平合意が「ほぼ妥結した」と表明し、「最終的な詳細を詰めている」と続けました。これを受けて原油の地政学プレミアムが剥落し、インフレ再燃懸念も和らいだことで、ショートに傾いていた暗号資産にカバー買いが入った構図です。
ただイラン側は最終合意を確認しておらず、ホルムズ海峡の扱いを巡って依然隔たりがあると報じられており、楽観一色とはなっていません。
次の焦点はイラン合意の正式文書化と米経済指標
当面の焦点は、トランプ氏が示唆したイラン和平MOUが正式文書として発表されるかどうかです。最終合意が確認されれば原油安・リスク選好のフローが続き暗号資産にも追い風となる一方、交渉が空転すれば週末のショートカバーが巻き戻される可能性があります。
加えて来週は米PCEデフレーターや新規失業保険申請件数といった金融政策の方向性を左右する重要指標が控えており、30年債利回りが5%超で高止まりするか低下に転じるかが上値余地を測る鍵となります。価格面ではBTCの7万8000ドル、ETHの2150ドル、XRPの1.40ドルが当面のレジスタンスです。
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