4月14日から15日にかけての暗号資産（仮想通貨）市場は、米・イラン和平交渉の再始動期待をきっかけに大幅な買い戻しが入り、ビットコインは一時7万5900ドルと2月5日以来の高値を記録しました。
ただし上値抵抗帯での売り圧力は根強く、その後は7万4000ドル台での推移が続いています。上昇の実態は、46日間にわたって積み上がったショートポジションが一気に巻き戻されたスクイーズ主導の動きでした。
BTC、46日ぶりのショートスクイーズで7万6000ドル台へ｜530億円規模の強制清算
ビットコイン、7万5900ドル上昇後に反落
ビットコインは4月14日0時時点で7万2468ドル前後で推移していましたが、早朝にかけてトランプ大統領のイランに関する発言が伝わると急速に切り返し、7時時点では7万4410ドルまで水準を回復しました。その後も買いが継続し、米国時間の午前中には一時7万5900ドルと2月5日以来の高値を記録しました。
ただし上昇はここで頭打ちとなり、4月14日の終値は7万4050ドル前後。4月15日11時30分時点では7万4000〜7万4300ドルのレンジでの推移が続いており、ブレイクアウトは持続しませんでした。
イーサリアム、3銘柄で最大の上昇率を記録
イーサリアムは3銘柄のなかで上昇率が最も大きく、4月14日0時時点の2232ドルから7時には2369ドルまで上昇、約6.2%の上昇率を記録しました。
その後も高値圏を維持し、正午時点の2368ドルから、4月15日11時30分時点では2320ドル前後での推移となっています。ビットコインの反発局面で高ベータ資産として機能した格好で、上昇率はBTCを上回りました。
リップル、1.38ドル近辺まで浮上するも上値は限定的
リップル（XRP）は4月14日0時の1.34ドルから7時には1.36ドル、朝方には一時1.38ドル近辺まで上昇しました。ただしBTCやETHと比べると上昇の勢いは限られており、4月15日11時30分時点では1.36ドル前後での推移にとどまっています。
2か月以上にわたって1.28〜1.45ドルのレンジ内での動きが続いており、方向感の出にくい状態が続いています。
トランプ発言がトリガーに、46日間のショートが清算
今回の急騰を演出した主因は、長期間にわたって積み上がったショートポジションの一斉解消です。バイナンスの無期限先物でファンディングレートが46日連続でネガティブを記録しており、これはFTX崩壊後の2022年の暗号資産の冬以来見られなかった水準です。
売り持ちのポジションが過去最高規模にまで膨らんでいたところへ、トランプ大統領による「イランが和平交渉を強く望んでいる」との発言がトリガーとなりました。
7万ドル近辺で買い手が増え始めると、ショートの強制清算が連鎖的に発生し、約2億7700万ドル規模のBTCショートが一気に解消されました。BTCの先物オープンインタレスト（OI）が76万7000BTC（過去最高）にまで膨らんでいたことで、清算の規模も通常より大きくなり、7万2000ドル台から7万5900ドルへの急騰を増幅させた格好です。
米・イラン再協議の行方が次の焦点に
目先の焦点は、ビットコインが7万5000〜7万6000ドルの抵抗帯を強い出来高で明確に突破できるかどうかです。一方、上抜けに失敗した場合は7万〜7万2000ドルの水準が下値のめどとなります。
イーサリアムは2400ドル台を固められるか、XRPは1.38ドル前後の上値を再び試せるかがそれぞれの短期的な焦点となっています。
加えて今週中にも再開が報じられている米・イラン協議の進展が、次の相場の方向性を左右する最大の材料です。加えて4月28〜29日のFOMCも注目されており、インフレ指標の落ち着きが確認されれば利下げ観測が高まり、BTCへの追い風となる可能性があります。
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