26日から27日にかけての仮想通貨市場は、リスク回避の流れが強まり、主要銘柄がそろって下落しました。中東情勢の緊迫化を背景に原油価格が上昇し、インフレ懸念が再び意識されたことで、米国株とともに暗号資産市場にも売りが広がりました。
27日に控える大規模なオプション満期も意識され、相場全体に警戒感が広がっています。
ビットコイン・イーサリアム・リップル上昇｜イラン和平案報道で原油急落、仮想通貨反発
ビットコイン価格、一時6万8000ドル台前半まで下落
BTC/USDT 1時間足チャート
ビットコイン（BTC）は26日、7万1000ドル台で推移していましたが、日中から売り圧力が強まり、相場は下方向に傾きました。中東情勢の悪化を伝える報道が重しとなるなか、下げ幅は拡大し、一時は6万8000ドル台前半まで急落しました。
27日に入ると、トランプ米大統領がイランのエネルギーインフラへの攻撃停止を10日間延長すると発表したことを受け、最悪の水準からはやや持ち直しました。ただ、戻りは限られており、上値の重い展開が続いています。
27日12時時点の価格は6万8646ドルです。直近では6万9000ドルを割り込んだことで、短期的な地合いの弱さが意識されており、市場では6万8000ドル台を維持できるかが目先の焦点となっています。
イーサリアム価格、2000ドル台前半まで下押し
ETH/USDT 1時間足チャート
イーサリアム（ETH）もビットコインに連動する形で下落しました。26日時点では2170ドルから2200ドル付近で推移していましたが、相場全体のリスクオフに押され、一時2050ドル付近まで値を下げました。
27日12時時点では2062.57ドルで推移しています。月次ではなおプラス圏を維持しているものの、足元では下落圧力が強く、心理的な節目である2000ドルを守れるかが重要なポイントとして意識されています。
リップル価格、1.40ドル台から1.35ドル付近まで下落
XRP/USDT 1時間足チャート
リップル（XRP）は、主要アルトコインのなかでも下落が目立ちました。26日には1.40ドルから1.42ドル付近で推移していましたが、市場全体の地合い悪化に連動し、1.35ドル付近まで急落しました。
27日12時時点の価格は1.36ドルです。高値圏からの下落率は相対的に大きく、短期的には戻りの鈍さが意識されています。
一方で、1日で1億4000万XRPが取引所から流出したとの報告もあり、売り一辺倒ではなく、長期保有を見込んだ資金移動として受け止める向きもあります。
中東情勢緊迫化と132億ドルのOP満期が重荷に
今回の下落の背景でまず意識されたのは、引き続き中東情勢の緊迫化です。イランが米国の停戦提案を拒否したことで、地政学リスクが再び市場のテーマとなりました。
これを受けて原油先物（WTI）は上昇し、ブレント原油も一時100ドルを超える場面がありました。原油高はインフレ再燃への警戒を強めやすく、利下げ期待の後退を通じてリスク資産の重しとなります。
加えて、27日に控える大規模なオプション満期も市場心理を冷やす要因となりました。
日本時間27日17時には、デリビットなどで約132億ドル規模のビットコインオプションが満期を迎えました。
価格が7万1000ドルを下回る水準で推移したことで、コールオプションの多くが厳しい状況に置かれ、投資家の警戒感につながりました。CMEのビットコイン先物3月限の満期も重なり、ポジション整理による荒い値動きが意識されやすい地合いとなっています。
BTC・ETH・XRP、重要価格帯とPCE発表に警戒
目先の市場では、中東情勢に関する報道や原油価格の動向に引き続き神経質な反応が続きそうです。
ビットコインについては、まず6万8000ドル台を維持できるかが重要です。反対に、地政学リスクへの懸念が和らぎ、7万ドル台を回復できれば、相場の落ち着きにつながる余地もあります。
イーサリアムは、心理的節目である2000ドル台を維持できるかが焦点です。一方で、2100ドル台を回復できれば、短期的な地合いの改善につながりそうです。
リップルは、足元で1.35ドル前後が下値の目安として意識されています。反対に、1.40ドル台を回復できれば、買い戻しの動きが入りやすくなりそうです。
また、27日夜には米国の個人消費支出（PCE）デフレーターの発表も控えています。インフレ動向を見極めるうえで重要な指標となるため、その結果次第では週末にかけて再びボラティリティが高まる可能性があります。
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