米Strategy（ストラテジー）の創業者で会長のマイケル・セイラー氏が3月22日、自身のXで「The Orange March Continues.（オレンジの行進は続く）」と投稿し、同社のビットコイン累積購入チャートを共有しました。

2020年8月以降の総購入額は約520億ドルに達しており、市場では追加購入を示唆するシグナルとして受け止められています。一方で、Strategy株（MSTR）は先週6.6％下落し、同社のBTC保有ポジションも約10％の含み損に転じています。

ストラテジーのBTC保有76万枚、評価損率9.99％に

セイラー氏の投稿は、BTC市場が上値の重い展開を続ける中で発信されました。
Strategyは3月上旬にかけて2度にわたり大規模なBTC購入を実施しています。米証券取引委員会への提出書類によると、同社は3月2〜8日に1万7994 BTC（約12億8000万ドル）を取得し、続く3月9〜15日には2万2337 BTC（約15億7000万ドル）を追加購入しました。

これにより、3月16日時点の保有総量は76万1068 BTC、総取得コストは576億1000万ドル、平均取得単価は7万5696ドルとなりました。暗号資産データサイトBitcoinTreasuriesによると、同日時点の保有BTCの評価額は518億5000万ドルで、評価損率はマイナス9.99％に達しています。

株式市場では、Strategy株が3月20日の終値で135.66ドルと、前週比6.6％安となりました。
過去最高値の434.20ドルからは68.7％下落しており、BTC価格の調整と歩調を合わせる形で下落基調が続いています。

長期HODL戦略の試金石となるか

Strategyの動向は、企業によるBTC保有の象徴的な事例として、機関投資家や個人投資家の心理に影響を与えやすい状況です。セイラー氏の「オレンジの行進」は、長期的なBTC信仰を示すメッセージと受け止められる一方、株価下落と含み損の拡大は、同社の戦略が市場変動に直結することを改めて印象づけました。

今後、セイラー氏が実際に追加購入を行うか、あるいはBTC価格がどの水準で反発するかが注目されています。

企業が暗号資産を財務資産として保有する時代において、Strategyの動きは「長期HODL戦略の試金石」として、他の上場企業や投資家の判断にも影響を及ぼす可能性があります。

参考元：cointelegraph
画像：shutterstock