パブリックブロックチェーンとは？プライベートブロックチェーンとの違いやメリット・デメリット、ブロックチェーンの未来を解説！

​「パブリックブロックチェーンって何？」「プライベートブロックチェーンと何が違うの？」

そんな疑問をお持ちの方も少なくないのではないでしょうか？

この記事では、2つのブロックチェーンの違いを明らかにした上で、それぞれのメリット・デメリット、活用領域を紹介していきます。

暗号資産(仮想通貨)を支えるブロックチェーン技術への理解をより一層深めましょう！

 

​ひと目でわかるパブリックブロックチェーンとプライベートブロックチェーンの違い！​

​パブリックブロックチェーンとは​​

そもそもブロックチェーンとは

​パブリックブロックチェーンについて理解してもらう前に、まずはブロックチェーンについて軽く説明しておきます！

ブロックチェーンとは一言で言うと、

「トランザクション(取引)を約10分」ごとに区切って1つのブロックとして書き込み、それを前のブロックとチェーン(鎖)のようにつないだもの」

です！

ブロックチェーンについて厳密に説明すると、とても長くなってしまうのでここでは簡潔に済ませます。

 

ブロックチェーンはパブリックブロックチェーンとプライベートブロックチェーンというように２種類に分けることができます。

では、それぞれ説明していきます！

​パブリックブロックチェーンとプライベートブロックチェーン

​パブリックブロックチェーンとプライベートブロックチェーンの最大の違いは何でしょうか。

それは、「誰が取引の承認を担っているのか」という点にあります。

「誰でも、自由に」承認できるのがパブリックブロックチェーン（オープン型とも言われます）

「許可された者だけが」承認できるのがプライベートブロックチェーン（許可型とも言われます）

です。

​4つの違い

​パブリックブロックチェーンとプライベートブロックチェーンを分ける大きな違いとして、「誰が取引の承認を担っているのか」という点を挙げました。

それは言い換えれば、「ネットワークの参加者の違い」ということになります。

ところで、上ではプライベートブロックチェーンを「許可された者だけが取引を承認できるブロックチェーン」として説明しましたが、ここで「許可」とは誰が与えるものなのでしょうか。

それは「中央管理者」です。

「え！ブロックチェーンは非中央集権という理念のもとに作られた技術だから、中央管理者なんで存在しないでしょ！」と思う方が多いかと思います。

ですが、プライベートブロックチェーンには中央管理者が存在します。（中央管理者が複数存在するブロックチェーンはコンソーシアムブロックチェーンと呼ばれます。）

ビットコインなどの暗号資産(仮想通貨)を支えるブロックチェーンは「非中央集権（＝中央管理者がいない）」のもとで成り立つパブリックブロックチェーンです。

それに対して、「中央管理が適した領域にもブロックチェーン技術を応用したい」というニーズを満たすのがプライベートブロックチェーンです。

以上より、「中央管理者の有無による違い」も２つのブロックチェーンを分ける大きな違いとなります。

また、取引の承認に関して、2種類のブロックチェーンの間では「誰が承認するのか」も違いますが「どのように承認するのか」も違います。

そして、それぞれのブロックチェーンを使ってどのような暗号資産(仮想通貨)が生まれるのかも違います。

 

これから、4つの違いについてそれぞれ詳しくみていきましょう。

2種類のブロックチェーンの違いを理解すれば、それぞれのメリット・デメリットや活用領域が見えてきます！

​ネットワークの参加者の違い​

​誰でも参加できるパブリックブロックチェーン

​パブリックブロックチェーンでは取引記録等の情報が参加者全員で分散管理されています。

言い換えれば、世界中誰でも取引記録を閲覧可能だということです。

この管理方法をプライバシーの観点からみると、「プライバシーが守られていない」というデメリットになってしまいます。

​許可された者しか参加できないプライベートブロックチェーン

​一方、プライベートブロックチェーンでは、取引記録等の情報は、中央管理者に許可された一部の者だけで管理されています。

プライベートブロックチェーンの名前からもわかるように、「プライベート」なので、「プライバシーが守られている」といえます。

一般企業がプロジェクトでブロックチェーンを運用する場合では、顧客情報を外部へ流出しないように管理する必要があります。

そのときに、「プライバシーが守られている」という点は大きなメリットとなります。

​中央管理者の有無による違い​

​管理者がいないパブリックブロックチェーン

​メリットとして、「カウンターパーティーリスクがない」という点が挙げられます。

カウンターパーティーリスクとは中央機関の情報漏洩や改ざんによって被害を受けることを指します。

中央管理者が存在しないパブリックブロックチェーンではカウンターパーティーリスクの心配がありません。

また、デメリットとして「プロトコルの変更が難しい」という点が挙げられます。

独裁的にプロトコルが変更されてしまう危険を防ぐためにはメリットですが、素早い仕様の変更を必要とするシステムにおいてはデメリットとなります。

ですので、開発当初のプロトコルのクオリティが非常に重要です。

​管理者が存在するプライベートブロックチェーン

​メリットとして「プロトコルの変更が簡単」という点が挙げられます。

システムに欠陥が見つかって改善したいときなど、中央管理者が素早く簡単にプロトコルに手を加えることができます。

「プロトコルの変更が簡単」ということは、裏を返せば「管理者によるデータ改ざんの恐れがある」というデメリットになってしまいます。

管理者がデータを改ざんすれば、「カウンターパーティリスク」にもつながります。

​承認作業の違い​

​承認が「遅い・高い」パブリックブロックチェーン

​「中央管理者が存在せず」「誰でも自由に参加できる」パブリックブロックチェーン上で、改ざんや二重承認が起こらないように、非常に厳密な承認アルゴリズムが採用されています。

例えば、ビットコインではPoW（プルーフ・オブ・ワーク）というコンセンサスアルゴリズムが用いられています。

パブリックブロックチェーンにおいて「改ざんが起こりにくい」という点はメリットです。

しかしそのような厳密さゆえ、「取引の承認に時間がかかってしまう」というデメリットが生じます。

ビットコインの取引の場合、約10分かかってしまいます。

また、「取引にかかる手数料が高い」というデメリットも挙げられます。

PoW（プルーフ・オブ・ワーク）について詳しく知りたい方はこちらの記事をご覧ください。 

 

​承認が「早い・安い」プライベートブロックチェーン

​プライベートブロックチェーンでは、中央管理者に許可された者だけがネットワークに参加することができ、それらの参加者の間で取引承認が行われます。

パブリックブロックチェーンにおける不特定多数による承認スピードとプライベートブロックチェーンにおける特定少数による承認スピードを比べたら、プライベートブロックチェーンの承認の方が早いというのは簡単にイメージできると思います。

つまり、プライベートブロックチェーンには、「取引の承認が早い」「取引にかかる手数料が安い」というメリットがあります。

承認が「早い・安い」といったメリットの反面、「不正承認が起こるリスクがある」というデメリットも生まれてしまいます。

​仮想通貨の違い​

​大半の暗号資産(仮想通貨)がパブリックブロックチェーンを採用している

パブリックブロックチェーンは最初に登場したブロックチェーンです。

いくつかあるブロックチェーンの原型となる種類であり、その他のものはパブリックブロックチェーンから派生したものです。

パブリックブロックチェーンでは価値のある暗号資産(仮想通貨)を作ることができます。

なぜなら、誰もがそのネットワークに参加することができ、ブロック承認の検閲性や透明性が高いからです。

実際、ビットコイン、イーサリアムなどの主要通貨は全てパブリックブロックチェーンによって運営されています。

またICOで発行されるトークンのほとんどは、ERC20というイーサリアムの規格に則っており、パブリックブロックチェーン上に存在しています。

ERC20について詳しく知りたい方はこちらの記事をご覧ください！

 

​プライベートブロックチェーン

​プライベートブロックチェーンでは参加者が制限されているので、そのネットワーク内で有効な暗号資産(仮想通貨)（トークン）しか作ることができません。

金融機関や一般企業などによる利用が想定されています。

リップルが有名です。

 

​まとめ

​ひと目でわかるパブリックブロックチェーンとプライベートブロックチェーンの違い！

いかがでしたでしょうか？

パブリックブロックチェーンとプライベートブロックチェーンの間には大きく分けて4種類の違いがあり、それらの特徴がメリットにもデメリットにもなります。

パブリックブロックチェーンはブロックチェーンの元祖です。プライベートに運用する場合でも、パブリック型の特徴やメリット・デメリットを把握しておく必要があります。

パブリックブロックチェーンは「完全に自立分散的で、中央集権的な既存の枠組みとは根本的に相容れないモデル」であり、

プライベートブロックチェーンは「中央管理に適した、既存の枠組みを大きく変えずに効率化を進めるモデル」と言えます。

それぞれのブロックチェーンのベクトルは大きく異なっているので、優劣の関係はなく、それぞれの活用領域を見極めることが重要です。

インターネットが影響を与えなかった分野がないのと同様に、ブロックチェーンは情報と記録が関係する全ての分野に影響を与えることができます。

金融系ではもちろん、資金調達や商品流通管理分野など、活用される領域は多岐にわたるでしょう。

今後も、ブロックチェーン技術の発展から目が離せませんね！