機関投資家のビットコイン・暗号資産(仮想通貨)への関心は増大傾向｜米大手金融Fidelityが調査

米大手金融Fidelityが分析会社を通じて、昨年に引き続き機関投資家へ暗号資産(仮想通貨)に関しての調査を行った。

調査結果は今月末に公表される予定だが、それに先駆けて同社は「機関投資家の暗号資産(仮想通貨)への関心が増大傾向」とのコメントを発表している。

機関投資家のビットコイン・仮想通貨への関心は増大傾向

米大手金融Fidelityが分析会社のGreenwich Associatesを通じて、昨年に引き続き機関投資家へ暗号資産(仮想通貨)に関しての調査を行った。

同社の暗号資産(仮想通貨)取引・管理部門のFidelity Digital Assetsは、調査報告に先駆けて機関投資家が引き続きビットコインと暗号資産(仮想通貨)に興味を持っていると述べている。

この結果は、暗号資産(仮想通貨)が様々な機関投資家によって引き続きを採用され、関心を集めていることを示唆している。

Later this month, we'll release highlights from our annual Institutional Investors Digital Asset Study conducted by Greenwich Associates.

The results suggest that digital assets continue to gain adoption and interest by a variety of institutional investors.

— Fidelity Digital Assets (@DigitalAssets) June 2, 2020

昨年の調査結果では、機関投資家の10人に4人が今後5年間で暗号資産(仮想通貨)に投資する意思があることを示していた。

当時調査した機関投資家のうちの72％が、暗号資産(仮想通貨)を含んだ投資商品を購入すると回答。

また、57％が暗号資産(仮想通貨)企業を含んだ投資商品を購入すると回答があり、さらに57％の機関投資家が暗号資産(仮想通貨)を直接購入するとの調査結果であった。

Fidelityは今回の調査によって、業界が暗号資産(仮想通貨)の採用を阻んでいる障害を理解するのに役立つと同時に、機関投資家が暗号資産(仮想通貨)に最も魅力を感じている要因を明らかにすることができるとしている。

当社の調査結果では、デジタル資産へのアクセスは、1つの商品や資産の提供だけでは不十分であるという事実が浮き彫りになった。

Our findings will highlight the fact that institutions cannot be summed up as one segment, and that access to digital assets cannot be as simple as one product or asset offering.

— Fidelity Digital Assets (@DigitalAssets) June 2, 2020

果たして今月末にどのような調査報告が発表されるのか、Fidelityの報告を待ちたい。

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