暗号資産(仮想通貨)の本質である安定性と中立性から、安値圏での買い戻しや新規の購入が増加中だ。

暗号資産(仮想通貨)市場は未だ小規模で値動きも激しいが、その価値は着実に投資家に浸透しつつある。

仮想通貨と株式市場の相関性の根拠はない

ここ数日間の暗号資産(仮想通貨)の値動きから、暗号資産(仮想通貨)が株式市場と連動していない安定的な資産であることがわかる。

ビットコインをはじめとする暗号資産(仮想通貨)が株式などのリスク資産に近いのか、金などの安定資産に近いのかという議論は結論が出ていない。

その時その時でどちらにもとれるように見える値動きを見せるからだ。

しかし少なくともこの数日の暗号資産(仮想通貨)の値動きは、株式市場と暗号資産(仮想通貨)が連動しているわけではないことを示した。

株式市場が相変わらず不安定な動きを見せ、下落する中で暗号資産(仮想通貨)は大きく取引量が増え価格もしっかりした動きを見せている

ビットコインなどの暗号資産(仮想通貨)がもつ価値の安定性、中央銀行の介入を受けない中立性が、金融市場の混乱が続く中で注目を受けていると指摘する専門家が多い。

暗号資産(仮想通貨)がリスクの多い株式などのヘッジとしてみなされているわけである。

今月前半には、暗号資産(仮想通貨)は株式市場と連動するか、むしろそれ以上に暴落する動きを見せて、一部の暗号資産(仮想通貨)信奉者をがっかりさせた。

しかし、米国では資産を売却して現金を得たいというニーズがほぼ一巡したと言われる。

株式は今後発表される経済指標や今回の経済活動停滞による企業業績の悪化が確認されるとさらに売られる場面もあるだろう。

一方で、暗号資産(仮想通貨)の短期保有者は現金化ニーズから暗号資産(仮想通貨)を手放したが、今後はその動きが出てくる理由は小さくなっている。

上記の理由から、株式市場の下落とともに、暗号資産(仮想通貨)も下落するというのは考えづらい。

むしろ、今回の下落で絶好の買い時とばかりに購入が増加している

一度、暗号資産(仮想通貨)を手放した短期保有者の買い戻しも始まっているのではないか。

株式の復調にはしばらく時間がかかるだろうが、暗号資産(仮想通貨)はその影響を受けないだろう。

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