大手金融会社が、ビットコイン採掘は世界の電力消費量の0.4％を超えないと予測

大手金融サービス会社のNew York Digital Investment Group(NYDIG)は、ビットコイン採掘が今後10年間で世界の電力消費量の0.4％を超えることはないと予測した。

NYDIGは「Bitcoin Net Zero」という研究論文を発表。Castle Island Ventures社のパートナーであるNic Carter氏とNYDIG社の創業者であるRoss Stevens氏が執筆した。この研究論文では、ビットコインの価格、採掘難易度、エネルギー消費量の変動に応じて、ネットワークの炭素排出量が将来的にどのように変化するかを論じている。ビットコインのエネルギー消費量と炭素排出量は、価格が高騰しても、今後数年間は急上昇しないことがわかった。

長期的には、再生可能エネルギーの開発が継続し、各国が電力網の脱炭素化に努めているため、ビットコインの炭素排出量およびビットコインの絶対炭素排出量の強度は低下するとしている。

この研究の見通しでは、2030年にビットコインの価格が急激に上昇したとしても、ビットコインの排出量は世界全体のごく一部に過ぎないと結論づけている。

ビットコインが2030年までに10兆ドル(約1,100兆円)に達する、積極的なシナリオでも、その排出量は世界全体のわずか0.9％であり、エネルギー支出は世界全体のわずか0.4％です。

研究者らは、2020年のデータをもとに、ビットコイン採掘の今後の成長を予測している。ビットコイン採掘機の過去の電力消費量を、ネットワークの取引量とマシンの効率の関数として計算した。2020年にビットコインが62TWhの電力を消費し、3,300万トンの二酸化炭素排出量を生み出したことを発見。世界のエネルギー消費量のわずか0.04％、世界の炭素排出量の0.1％に相当する。

ビットコイン採掘による環境の影響に関心が高まる仮想通貨業界。仮想通貨の取引量の増加とともに関心が高まっていくことだろう。だが一方で、環境エネルギーへの配慮も重要な要素となる。これからも、ビットコイン採掘と環境エネルギーとの関係について注目していきたい。

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この記事はCOINTELEGRAPH「Bitcoin mining estimated to represent 0.9% of global carbon emissions in 2030」を参考にして作成されています。