「ブロックチェーン関連の株ってどうやって探すのかな、、、?」
と考えている方も多いのではないでしょうか?
確かにブロックチェーンの関連の株ってパッと思いつきませんよね!
そこで今回はCoinPartnerが、ブロックチェーン関連の株を紹介します!
ブロックチェーン関連の株の探し方も説明しているので、この記事を読めば自分好みの銘柄を見つけることができます!
早速ブロックチェーン関連の株についての理解を深めましょう!
目次
ブロックチェーン関連の株を見つける前に、ブロックチェーンが注目されている理由を復習しましょう!
ブロックチェーンが注目されている理由
その前にブロックチェーンについて詳しく知りたい方は、こちらの記事も参考にしてください!
ブロックチェーンで管理されている情報は、改ざんが非常に難しいと言われています。
これは取引履歴が複数のサーバーに共有されているため、一つのサーバーを書き換えても、すぐに違いがわかるからです。
またブロックを繋げるためには、膨大な計算が必要ですが、一度取引の履歴を改ざんすると、繋げてきたブロックの計算を全てやり直す必要があります。
それを実現できるサーバーを作ることは実質不可能です。
このため情報の改ざんが起こりにくい、信頼性の高いシステムの構築が可能です。
ブロックチェーンを利用したシステムでは、個人間での取引が可能です。
中央サーバーが存在すると、個人間での取引は中央サーバーを経由するため、時間と手数料がかかります。
ブロックチェーンのセキュリティの高さも考えると、個人間で信頼性の高い、お得な取引が可能です。
ブロックチェーンを利用すると、中央サーバーが存在しない非中央集権型と呼ばれるシステムを構築できます。
非中央集権型のシステムは、大規模なサーバーを必要としないため、システム構築が安価です。
また非中央集権型のサーバーは、情報を複数のサーバーで管理するため、システムダウンは起こりません。
そのため安価で安定したシステムを構築できます。
次に国内のブロックチェーン関連の協会を3つ説明します。
これらの協会に属している企業は、ブロックチェーンに対して何らかの施策を行っているか、検討している企業です。
したがってブロックチェーンの関連銘柄を、所属している企業から探すことができると言えそうです。
ブロックチェーン関連の協会
日本ブロックチェーン協会(JBA)は、ブロックチェーン技術の普及拡大や、実社会への応用に向けた取り組みを行う団体です。
そのためにブロックチェーンに関するセミナーや、特定の分野に特化した分科会活動、会員企業との交流会、生産区提言を実施しています。
ブロックチェーンに関連する事業を行う企業のみが入会を許可されるので、ブロックチェーン関連の株を探したい方は、注目すべきです。
ブロックチェーン推進協会(BCCC)は、ブロックチェーンの健全な発展と普及が目的の団体です。
ブロックチェーン技術の発展のために、会員企業内での情報共有や交流、スタートアップ企業の資金調達の支援、海外提携を行っています。
その他にも社会実験や技術者の育成のために、ブロックチェーン大学校、ブロックチェーン検定など幅広く活動を行っています。
この協会の場合、全ての入会企業がブロックチェーン事業を行っているとは限りませんが、その企業はブロックチェーンに興味を持っていると言えます。
日本ブロックチェーン広告協会(JBAA)は、ブロックチェーンを活用したオンライン取引の実用化や、ガイドライン策定を目的とした協会です。
そのために定期的な勉強会、海外における先行事例の共有を行い、ガイドラインを策定することで、広告業界の基準を作っています。
会員企業については近日公開となっているため、今後日本ブロックチェーン広告協会にも注目するといいかもしれません。
次にブロックチェーン関連の株の銘柄を先ほどの協会に属する企業から4つ紹介します。
どのようなブロックチェーン事業を行っているかも説明しているので、気になる銘柄を見つけてみましょう。
LayerXは、ブロックチェーン推進協会会員であると同時に、日本ブロックチェーン協会正会員です。
LayerXは「全ての経済活動をデジタル化する」をミッションとして、ブロックチェーン・テクノロジー関連事業を展開する会社です。
イーサリアムのアップデートプロジェクトであるEthereum2.0では、この企業の2つの提案が採択されるなど、成果も出しているようです。
また取引先の企業に、株式会社電通や日本生命保険相互会社、提携先にはマイクロソフトなどの大手企業との関係もあるようです。
今後もLayerXは、ブロックチェーンにおいて頭角を示すかもしれません。
電通はブロックチェーン推進協会会員、日本ブロックチェーン協会賛助会員です。
電通は2020年1月に「n次流通プロジェクト」を開始すると発表しました。
記事によると、コンテンツに対して適用される、著作権は原作者にのみ適用され、コンテンツを元に創作されたn次創作の権利は、認められていないそうです。
そこでブロックチェーンを活用し、n次創作者にも正当に評価されたインセンティブを与えることで、コンテンツの価値を高める創作を促すのが目的です。
共同で稼働する会社として、朝日新聞社が参入するなど大きな取り組みであることがわかります。
このことから電通も、ブロックチェーン事業に積極的であることがわかります。
デロイトトーマツは日本ブロックチェーン協会の正会員です。
デロイトトーマツは会計監査、保証業務やコンサルティング業務を行う会社です。
そのため、Fintech・ブロックチェーンなどの金融業界 に積極的に関与していると言えます。
例としては「本人確認(KYC:Know Your Customer)高度化プラットフォームにおけるブロックチェーン技術の適用に関する実証」を2017年に行うと発表しました。
これは本人確認にブロックチェーンを活用することで偽装を防止し、別々にしていた本人確認をまとめることで、業務の効率化を図る試みです。
その他にも大学や金融機関とICo研究会を立ち上げるなど、ブロックチェーンに対して積極的な姿勢を見せています。
マイクロソフトは、日本ブロックチェーン協会の正会員であると同時に、ブロックチェーン推進協会の会員です。
マイクロソフトは、ブロックチェーンのネットワークを構築・管理・展開できるサービスを提供しています。
例えば、Azure Blockchain Serviceではブロックチェーンネットワークを構築して、運用することができます。
また傘下企業が暗号資産(仮想通貨)Aeternity と提携するなど、ブロックチェーンに対して積極的な姿勢を見せている企業の一つであると言えます。
今後マイクロソフトにも注目すると良いかもしれません。
この記事のまとめ
今回はブロックチェーンの関連銘柄について説明しました!
ブロックチェーンはその特性から、今後もブロックチェーン を利用する企業は増えていくと考えられます。
ブロックチェーン 関連銘柄を探している方は各協会を含め、企業の動向に注目するする必要があるでしょう。