今話題のブロックチェーン技術ってどんな歴史を辿ってきたんだろう?

そう考えてはいませんか?

インターネット以来の発明と言われ世界中から大注目されている技術であるブロックチェーン。

今回はそんなブロックチェーンが、どのようにして誕生したのか、どのようにして進化してきたのかを振り返っていきます。

これを読めばブロックチェーンの歴史を深く知ることができるはずです。

ブロックチェーンの誕生

ブロックチェーンはどうやって生まれた?

2008年に正体不明の人物または組織であるサトシ・ナカモトがネット上で一つの論文を公開しました

そこには仮想通貨ビットコインという新しい概念と、そのシステムの中核を担うブロックチェーン技術について書かれていました。

これに興味を持った複数のエンジニアたちが論文を元に手分けして開発を進め、論文発表から一年後の2009年に仮想通貨ビットコインと共にブロックチェーンは誕生しました。

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ちなみにサトシ・ナカモトの正体は今だに分かっておらず、依然として謎に包まれています。

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ブロックチェーンの特徴

  • 管理者のいない非中央集権システム
  • 改ざん不可能な暗号技術
  • 信頼性抜群のユーザー間取引

では、ブロックチェーンとは具体的にどのような技術なのでしょうか?

今回はブロックチェーンの特徴を上記の3つに分けて簡単に解説していきます。

管理者のいない非中央集権システム

ネットワーク参加者全員でデータを分散管理している

ブロックチェーンは特定の管理者が存在しない非中央集権システムを構築することができます。

ブロックチェーンに記録された情報は複数のコンピューターに共有して分散管理されます。

そのため、中央のサーバーに問題が発生してデータが消失してしまうといった問題が起きることがありません。

改ざん不可能な暗号技術

複数の暗号技術が組み合わさっている!

ブロックチェーンでやりとりする情報は「秘密鍵」や「公開鍵」といった技術で暗号化されます。

先ほど、不特定多数の人たちでデータを共有すると述べましたが、やりとりする情報はこのように暗号化されるため具体的な内容を見られたりすることはありません。

また、今度はブロックチェーンに情報を記録する際にもさらに暗号化してセキュリティを高めています。

詳しい技術には触れませんが、このようにブロックチェーンでは複数の暗号技術が組み合わさることで情報の改ざんを極めて困難にしています。

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信頼性抜群のユーザー間取引

ユーザー同士で信頼性の高い取引が可能

これまで述べてきたようにブロックチェーンの情報は特定の管理者に依存しておらず、さらに強力な暗号技術も施されています。

これによってユーザー同士で信頼性のある取引をすることが可能になっています。

このようにお互いのコンピューターが直接繋がって情報のやりとりをする仕組みのことをP2P(ピアツーピアー)と呼びます。

P2Pの仕組みそのものはブロックチェーンの誕生前から存在していましたが、分散管理の仕組みや暗号技術が組み合わさることで信頼性・安全性の高い個人間での取引を可能にしています。

ブロックチェーンとは、仮想通貨を支える肝となっている技術です。ブロックチェーン自体の仕組みはとてもシンプルです。この記事では、ブロックチェーンの仕組みや種類、メリット・デメリットについて解説していきます!
 

ブロックチェーンの種類

ブロックチェーンにはいくつか種類がある

ブロックチェーンでは基本的に特定の管理者が存在しないため、データを共有している人たち全員で取引の正当性をチェックし合うという承認システムが採用されています。

ブロックチェーンの種類は大きく分けて3つあり、誰が承認の権利を持っているのかという点で違いがあります。

ブロックチェーンの種類

  • パブリック型
  • プライベート型
  • コンソーシアム型

パブリック型

不特定多数の人で管理するため、改ざんが困難

パブリック型のブロックチェーンでは、ネットワークに接続できる全ての人が承認に参加することができます。

仮想通貨の元祖であるビットコインのブロックチェーンもこのパブリック型に分類されます。

パブリック型では新たなネットワーク参加者が常に入ってくるため、分散性が強く、改ざんが非常に困難だという特徴があります。

一方で、不特定多数の人たちの承認を得なければならないことから、承認に時間がかかってしまうというデメリットもあります。

プライベート型

特定の人たちで管理するため承認のスピードが格段に速い!

プライベート型のブロックチェーンには特定の管理者が存在しています。

承認の権利は管理者しか持っていないため、少人数での承認が可能になり、圧倒的な承認スピードを実現することができます。

さらにプライベート型ではネットワークの参加にも管理者の許可が必要になることから、外部に情報が漏れる可能性が低いという特徴があります。

一般的なブロックチェーンは厳密にはパブリックブロックチェーンと呼ばれています。それに対してプライベートブロックチェーンも存在します。2つのブロックチェーンの違い、メリット・デメリット、活用領域をしっかり理解しましょう!
 

コンソーシアム型

パブリック型とプライベート型のいいとこどり

コンソーシアム型は複数の管理者が存在しているブロックチェーンです。

パブリック型よりも承認速度が速く、プライベート型よりも分散性が高いという特徴があります。

仮想通貨リップルは運営会社であるリップル社の他にも、リップル社によって選定された複数の企業などが承認の権利を持っているためコンソーシアム型に分類することができます。

派生していく承認システム

承認システムは取引の正当性をチェックする仕組み

仮想通貨の元祖であるビットコインの承認システムにはPoW(プルーフ・オブ・ワーク)という方法が採用されています。

しかし、ビットコイン以外の仮想通貨が次々に誕生してくるにつれて、PoWから派生した新たな承認システムが考えられるようになりました。

今回はPoWと派生した3つの承認システムについて見ていきます。

承認システムの種類

  • PoW(プルーフ・オブ・ワーク)
  • PoS(プルーフ・オブ・ステーク)
  • PoI(プルーフ・オブ・インポータンス)
  • PoC(プルーフ・オブ・コンセンサス)

PoW(プルーフ・オブ・ワーク)

一番仕事量の多い人に承認の権利が与えられる

PoW(プルーフ・オブ・ワーク)は仮想通貨ビットコインに採用されている承認システムです。

ビットコインの取引を承認するためには膨大な量の計算問題を解かなくてはならず、一番早くに解いた人のみがその取引を承認したことになります。

ちなみに、一番早く解いた人には報酬としてビットコインが新規発行されるため、この報酬を目的に大勢の人たちが承認作業に参加しています。

この作業のことをマイニングと言います。

このように、一番仕事量の多かった人が承認に成功する仕組みであるため、プルーフ・オブ・ワーク(仕事量による証明)と呼ばれています。

PoWには問題がある

PoWには膨大な計算処理を行うための高性能コンピューターが大量に必要であったり、莫大な電力を消費してしまうといった問題が指摘されています。

この問題を解消するために派生して誕生したのが、これから紹介する3つの承認システムです。

プルーフオブワークは仮想通貨の取引の承認システムの一つです。これはいったいどんな仕組みでどういう特徴を持っているのでしょうか?プルーフオブワークに伴うマイニングという作業や、プルーフオブステークとの違いについても説明します!
 

PoS(プルーフ・オブ・ステーク)

コインの保有量と保有している期間に応じて承認権利が付与される

PoS(プルーフ・オブ・ステーク)は仮想通貨イーサリアムに採用が進められている承認システムです。

PoSではコインの保有量や保有している期間の大きさに比例して、承認の権利が与えられるといった仕組みになっています。

PoSの承認作業はフォージングと呼ばれています。

仕事量を重視しないためPoWのように莫大なコストがかかることがなく、承認作業に参加するハードルを大幅に下げることができます。

しかし一方で、PoSでは資産を多く持っている人に承認の権利が偏ってしまうという問題が新たに指摘されています。

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PoI(プルーフ・オブ・インポータンス)

コインの保有量だけでなく取引量もチェック

PoI(プルーフ・オブ・インポータンス)は仮想通貨ネムに使われていることで知られる承認システムです。

PoIではコインの保有量と取引量の多さに比例して、取引の承認権利を得られる仕組みになっています。

PoIでの承認はハーベストと呼ばれています。

保有量だけでなく取引量も重視することでPoSの問題点であった一部の人への承認権利の偏りを解消しています。

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PoC(プルーフ・オブ・コンセンサス)

特定の人たちのみで承認作業を行う

PoC(プルーフ・オブ・コンセンサス)は一部の人や機関のみが承認作業を行う仕組みのことで、仮想通貨リップルに採用されています。

リップル取引の承認はリップル社に選ばれたバリデータと呼ばれる一部の機関が承認作業を行なっています。

このように、限られた人たちで承認作業を行うことで、先ほどの3つの承認システムと比べて圧倒的な承認スピードの速さを実現することができます。

一方で、承認の権利がリップルを所持している人たちに平等に与えられないことから、PoCは中央集権的なシステムであるとの声も多くあります。

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進化していくブロックチェーン技術

ブロックチェーン技術は日々進化を遂げている

ブロックチェーンが誕生してから約10年が経ち、その技術は日々進化を遂げています。

ここではブロックチェーンと掛け合わせることで実現が可能になった2つのシステムについて解説していきます。

ブロックチェーンと相性抜群なシステム

  • スマートコントラクト
  • DApps

スマートコントラクト:あらゆる取引の自動化

ブロックチェーンの導入によって信頼性・安全性が高まる

スマートコントラクトは取引を自動化することのできるシステムです。

スマートコントラクトそのものはブロックチェーン誕生前から存在していましたが、信頼性や安全性が不十分であることからあまり世の中に浸透していきませんでした。

しかし、ブロックチェーンに組み込むことで信頼性・安全性が非常に高い自動取引が可能になりました。

スマートコントラクトを組み込んだブロックチェーン技術は物流業界や不動産業界での実用化が検討されています。

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DApps:管理者の存在しないアプリケーション

スマートコントラクトによって自動でアプリを動かすことができる

DAppsとは特定の管理者が存在しないアプリケーションのことです。

現在多くの人たちがスマホ・パソコンで利用しているアプリケーションには、それを運営している管理者が存在します。

しかしDAppsは、先ほど紹介したスマートコントラクトを導入したブロックチェーンを利用することで、管理者がいなくてもアプリを動かすことができます。

また、アプリのデータは利用しているユーザーの端末に分散して管理しているため、サーバーに問題が発生してデータが消失するといったことが起こりません。

ブロックチェーンを利用した資金調達

企業の資金調達にもブロックチェーンが利用されている

近年、ブロックチェーンを利用した企業の資金調達が盛んになっています。

企業が独自の仮想通貨である"トークン"をブロックチェーン上で発行し、それをユーザーが購入することで資金を調達することができます。

今回はブロックチェーンを利用した資金調達で代表的な3つの方法の特徴を見ていきます。

ブロックチェーンを利用した
資金調達方法

  • ICO(イニシャル・コイン・オファリング)
  • IEO(イニシャル・エクスチェンジ・オファリング)
  • STO(セキュリティ・トークン・オファリング)

ICO:誰でも簡単に参加可能

ICOには誰でも参加することができる

ICOとはブロックチェーンを利用した資金調達の最もメジャーな方法です。

ICOトークンは発行団体のプロジェクトが成功すれば価値が上昇する可能性があり、高値で売却することで利益を上げることができます。

また、ICOトークンには発行団体のサービスで使用することのできるチケットのような機能もあります。

ICOトークンの発行にはコストがほとんどコストがかからないため、多く国の企業がこの方法で資金を集めています。

ICOでは詐欺が横行している

しかし、その参加ハードルの低さから架空のプロジェクトを作り上げて資金を集める詐欺が横行してしまっているのがICOの現状です。

ICOとは、仮想通貨(ICOトークン)を発行し販売することで資金を調達する資金調達方法のことです。別名「新規仮想通貨公開」とも言われています。 ICOは、現在世界的に規制されている傾向にあります。
 

IEO:仮想通貨取引所での資金調達

IEOは取引所を仲介することで信頼性が高まる

IEOも基本的にはICOと同じように、企業がトークンを発行し資金を調達する方法です。

ICOと異なる点は、IEOは取引所を仲介して行われるという点です。

取引所に仲介してもらうには取引所が定めた審査に通らなければなりません。

そのため、ICOに比べてプロジェクトの信頼性が増し、詐欺の発生を防ぐことができます。

STO:政府の規制の元で実施

STOトークンは有価証券と同じ機能を持っている

STOも先ほど紹介した2つと同じで企業が資金調達のために用いる方法ですが、STOが根本的に他と異なる点はトークンにどのような価値が含まれているかという点です。

STOトークンとは株や債権のような有価証券の価値をブロックチェーン上で発行したトークンに付与したものです。

そのため、STOトークンは法律上も有価証券として扱われることになるため、発行には国の厳しい審査が必要になります。

国の審査を通るため信頼性が圧倒的に高い

国が法律に基づいて審査を行うことで、ICO・IEOと比べても圧倒的に信頼性の高い企業が厳選されることとなります。

また、STOには有価証券以外にも不動産やアート作品といった様々な価値を付与できることから、幅広い分野での活躍が期待されています。

ブロックチェーンの利用例

ブロックチェーンは多種多様な分野での活躍が期待されている

ブロックチェーンの利用例

  • 仮想通貨
  • 物流システム
  • 不動産取引
  • 政府の情報管理システム

仮想通貨

仮想通貨とブロックチェーンの相性は抜群

現時点で存在している仮想通貨のほとんどにはブロックチェーンが技術が使われています。

仮想通貨は文字通り"通貨"として使われることを目的に作られているため、取引の情報が簡単に改ざんできるようであれば通貨としては機能しません。

そのため強固なセキュリティを実現することができるブロックチェーンは仮想通貨と非常に相性が良いと言えます。

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物流システム

物流業界の莫大なコスト削減の可能性がある

ブロックチェーンは物流業界に大きな影響を与えると言われています。

現在の物流には大量の在庫管理のために莫大なコストがかかっているのが現状です。

ブロックチェーンはセキュリティが高く、かつ複数の人たちでその情報を共有することができます。

商品の情報をブロックチェーンに記録すれば、生産・運送・納品までその商品の所在を関係者全員で正確に把握することができるため、業務の大幅な効率化が期待されています。

ブロックチェーンと物流の関係についてもっと知りたい方はこちら!

不動産取引

不動産取引の効率化が見込める

ブロックチェーンは不動産業界でも注目されています。

現在の不動産取引には多くの契約や手続きが必要であることや、登記情報の管理に膨大なコストがかかっていることなど、多くの問題が発生しています。

そこで、スマートコントラクトを組み込んだブロックチェーンを利用すれば、不動産業務の効率を大幅に効率化することが可能になります。

ブロックチェーンと不動産の関係についてもっと知りたい方はこちら!

政府の情報管理システム

ブロックチェーンのセキュリティは政府にも注目されている

政府は国民・国家・外交などに関する様々な情報を管理しており、それには膨大な労力がかかっています。

ブロックチェーンに記録された情報はほぼ改ざん不可能という性質を持っているため、政府のような国家機関にも導入できる可能性を秘めています。

現在はまだブロックチェーンが誕生してから日が浅いため、本当に導入できるのか検証されている段階ですが、その信頼性や利便性が認められれば多くの国で利用されることが考えられます。

実際に、インド政府は正式にブロックチェーン技術の開発と導入を発表しています。

【公式発表】 インド政府が、ブロックチェーン技術の開発と本格的な導入を目指していく旨の新しい国家的枠組みの計画を正式に発表した。 中国に次ぐ人口を抱えるインドがブロックチェーン技術を本格導入することで、ビットコイン(BTC)など仮想通貨価格上昇に向けた好材料となるのか?
 

ブロックチェーンの歴史 まとめ

今回はブロックチェーンが誕生した経緯や、その後どのように進化してきたのかを解説してきました。

ブロックチェーンは世界中の多種多様な分野での活躍が期待されている技術です。

しかし、ブロックチェーン技術はまだまだ発展途上であり、ブロックチェーンを利用したシステムの開発・普及にはまだ時間がかかることが予想されます。

今後もブロックチェーン関連のニュースに注目です。

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