ここ数週間で、コロナウイルスなどの影響も相まり、レバノンとアルゼンチンでは法定通貨の価値が崩壊した。

法定通貨への不信感が高まる状況の中、米メディアが「ビットコイン(BTC)など仮想通貨の需要の高まり」について言及し、大きな話題となっている。

仮想通貨の実用化促進、コロナウイルスの影響も

アルゼンチンは、今年5月に9回目のデフォルトに陥った。

今回のデフォルトは、2014年以来の事態であり、世界中で法定通貨への不信感が高まることとなった。

法定通貨の深刻なインフレ化に悩んでいるのは、アルゼンチンだけではない。

中東の小国レバノンも、今年3月に初のデフォルトに陥って以降、経済危機はますます深刻化し、先月には法定通貨価値の暴落に対して怒りをあらわにした民衆が中央銀行を放火するなど、不安定な情勢が続く。

このような状況に関し、米メディアは以下のように報じた。

「世界各国の経済がコロナウイルスの感染拡大の影響を受けている。しかし、だからといって『救済』という名目で市場に資金を継続的に送り込むことは、最終的には金融危機をエスカレートさせ得る。法定通貨の価値を不安定にさせる金融政策に嫌気を感じる民衆が存在する世界中さまざまな国々において、今後は仮想通貨使用の機会が増える可能性が高い。」

コロナウイルスの感染拡大以降、一時はその価格を落としたビットコイン(BTC)であったが、その後は急速に立ち直り、現在では非常に安定的な価格を維持している。

アルゼンチンやレバノンにおける法定通貨価値の下落に伴い、再び大きな注目を集めつつあるビットコイン(BTC)をはじめとした仮想通貨(暗号資産)。

今後の活躍に期待は高まる一方だ。

\無料アプリを使って/

暗号資産(仮想通貨)のニュースを逃さずチェック

この記事は、ZyCryptoの「通貨危機に見舞われる国々は、最終的にビットコイン(BTC)を導入していくのか。」を参考にしています。