コロナウイルスが暗号資産(仮想通貨)界に及ぼす多大な影響は、いまや市場のみにとどまらず、あらゆる面にまで及んでいる。

ビットコイン(BTC)のニュース報道や、ビットコインキャッシュ(BCH)のマイニングプールに特化した大手企業Bitcoin.com社は、約50%もの従業員を一斉解雇した発表した。

猛威ふるうコロナウイルス、その影響は仮想通貨にも

Bitcoin.com社は、「ビットコイン伝道師」と呼ばれているロジャー・バー氏がCEOを務める大手暗号資産(仮想通貨)企業であり、昨年9月には独自の暗号資産(仮想通貨)取引所を開設するほど、一時は勢いがあった。

今回、Bitcoin.com社が50% もの従業員を解雇するに至ったのには、2つの理由が大きく関係しているという。

それは、『ビットコインキャッシュの半減期』と、『コロナウイルス』の影響だ。

Bitcoin.com社はビットコインキャッシュのマイニング事業にも力を入れている。

米メディアによると、4日後に迫ったビットコインキャッシュ半減期によって、マイニング事業のさらなる悪化が想定されることが、大量解雇のひとつの原因だ。

さらに同メディアによれば、Bitcoin.com社はコロナウイルスの悪影響をも大きく受けていたという。

コロナウイルスの発生によって、関連する公衆衛生上の障害や国際的なサプライヤーの活動への支障等、暗号資産(仮想通貨)まわりの企業は甚大な被害を被っている。

コロナウイルスが暗号資産(仮想通貨)界に及ぼす影響はもはや計り知れない。

主要アルトコインのひとつである、暗号資産(仮想通貨)XRPを提供するリップル社(Ripple社)でさえも、現在は従業員の新規採用を一時的に中止しているという。

今後も引き続き、コロナウイルスがあらゆる側面において影響を及ぼすことが予想される。

より一層慎重に、暗号資産(仮想通貨)界の動向を見守っていきたい。

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